2020年1月6日報道 産業医科大などが５年にわたり調査した結果、冬季就寝前に室温を2.5℃以上高くすると過活動膀胱の有病率が４割減となっていた、ＷＨＯは冬季室温18℃以上を勧告

2020年1月6日6時17分に西日本新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

寒い部屋で暮らすとトイレが近くなる－。

そんな経験則を、産業医科大や北九州市立大（ともに同市）などの研究グループが5年間にわたる大規模調査で証明した。

 

冬季に就寝前、室温を2・5度以上高くすると「過活動膀胱（ぼうこう）」の有病率が約4割減る傾向を確認。

家が暖かいと血圧低下の効果があることも分かり、住宅の温度管理の必要性が注目を集めそうだ。

 

研究は、医学、建築環境工学の専門家でつくる一般社団法人「日本サステナブル建築協会」の委員会が2014年度から国土交通省の助成を受けて行った。

 

過活動膀胱は頻尿や、急に尿意を催して我慢できない「尿意切迫感」などの症状があり、国内の40歳以上の8人に1人が症状を持つという疫学調査がある。

 

グループは18年度までに4500人超の住環境や体調を調べ、比較可能な1300人程度のデータを分析。

 

窓の改修やエアコン設置、断熱材の活用などで、冬季の室温が就寝前の3時間平均で2・5度以上高くなると、室温が大きく変わらない人よりも過活動膀胱（軽症以上）の有病率が約4割減となった。

 

また、起床時の室温が低いと、年齢が高いほど血圧が高くなることも分かった。

 

世界保健機関（WHO）が18年に出した「住宅と健康に関するガイドライン」も、冬季の最低室温は18度以上とするよう勧告している。

英国政府も冬の適正温度を設定している。

 

今回の調査で、国内では特に九州に冬季18度以下の家屋が多いことも確認されており、産業医大の藤野善久教授（公衆衛生）は、「『大きくて広く、風通しのいい家が良い』という価値観は高度経済成長期に形成されたとみられる。こうした価値観を変え、高気密、高断熱の住宅普及を進める必要がある」と指摘する。

 

北九州市立大の安藤真太朗講師（建築・都市環境工学）は、「寒い住宅で暮らす背景には、家屋の老朽化や独居高齢者の増加といった社会的な要因もある。寒くても我慢すると健康に良くないことを、国民の共通認識とすることが大事だ」と話している。　

 

https://www.nishinippon.co.jp/item/n/573411/

 

 

 

 

2020/01/11 (Sat) 【日常生活に潜む危険＆事故】 Comment(0)