2018年12月24日報道 北海道では停電に備えてポータブル型の石油ストーブが売れているが、北海道の住宅は気密性が高くＦＦ式のストーブが多いため、慣れない利用で中毒事故が増えるかも

2018年12月24日14時33分に読売新聞から、ＦＦ式との使い方比較図付きで、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

北海道地震でほぼ全域が停電となる「ブラックアウト」に見舞われた北海道内で、冬季の停電に備えて、乾電池で使えるポータブル型石油ストーブの販売台数が急増している。

 

ポータブル型石油ストーブは室内の空気を燃焼させるため、窓を開けて換気することが少ない道内の住宅では一酸化炭素（ＣＯ）中毒になる恐れがあり、注意が必要だ。

 

北海道立総合研究機構建築研究本部などによると、道内では１９８０年代頃から、ＦＦ式（強制給排式）ストーブが普及した。

 

コンセントに接続し、屋外から燃焼用の空気を取り入れ、屋外に燃焼ガスを排気するタイプで、換気は不要。

高断熱高気密な道内の住宅で、広く取り入れられている。

 

一方、乾電池などで使えるポータブル型石油ストーブは、屋内の空気を燃焼し、屋内に燃焼ガスを排気する。

そのため、換気が不十分だと室内の酸素が減少して、不完全燃焼によるＣＯ中毒になる恐れがある。

メーカー側も、１時間に１、２回程度の換気が必要だとしている。

 

同研究本部の広田企画課長は、「気密性の高い道内の住宅では、窓を開けて換気することがほとんどない。ポータブル型石油ストーブを使って換気をしないと、ＣＯ中毒になる可能性があり、停電に備えて購入が増えていることに危機感を持っている」と話す。

道などと連携し、換気の必要性とＣＯ中毒の危険性を周知していくという。

 

「うちのストーブは停電になったら使えない。乾電池で使えるストーブを探している」。

札幌市北区の家電量販店「ヨドバシカメラ　マルチメディア札幌」で１２月中旬、小樽市の主婦（５５）は展示されている石油ストーブを吟味していた。

 

９月の地震直後、大規模停電を経験して、石油ストーブを求める多くの道民が家電量販店やホームセンターなどに駆け込んだ。

 

一般社団法人「日本ガス石油機器工業会」（東京都）によると、道内に出荷されたポータブル型石油ストーブは、９月だけで約４万５０００台に上り、２０１７年度の出荷台数約３万３０００台を上回った。

 

同店の石油ストーブの売れ行きは、例年９～３月に１日２、３台だったが、今年９月のピーク時には、１日で１００台近く売れたという。

 

１万～２万５０００円ほどの機種が人気で、約２０機種をそろえていたが、１１月までにほとんどの機種で在庫がなくなり、１２月中旬、店頭に展示しているのは４機種だけになった。

 

同店の販売担当者は、「元々、換気の必要性を認識しているのは、購入した方の半分くらいだった」と振り返る。

特に、若い世代は知らない人が多いという。

「購入時に必ず、『換気が必要だ』と説明している。説明書にも書いてあるから大丈夫だと思うが」と不安そうに話した。

 

出典

『ポータブル型ストーブ、換気必要「認識は半数」』

https://www.yomiuri.co.jp/national/20181224-OYT1T50057.html?from=ycont_top_txt　

 

 

 

（ブログ者コメント）

 

本件、当たり前のことではあるが、今年、札幌市でマサカの大量スプレー缶ガス抜き爆発事故が起きたことでもあるし、中毒事故が増える恐れは、確かにあるかもしれない。

  

そういった危険性に対し、前もって警鐘を鳴らす。

このような報道が、もっとあってしかるべしだと、改めて感じた。

 

 

 

 

 

2018/12/30 (Sun) 【安全情報・トピックス】 Comment(1)