2018年6月1日報道 福井県で海岸や岩場での「おか釣り」中に事故に遭った人の救命胴衣着用率は４年前に比べ大幅ダウン、非着用の場合は死亡率が２倍以上になるとして海保は啓発活動中

2018年6月1日16時50分に読売新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

釣りなど海のレジャーシーズンが到来し、敦賀海上保安部などは、救命胴衣の着用を呼びかけている。

 

５月には、福井県南越前町沖合の岩場で釣り人が約３時間取り残されたが、着用していて無事だった。

 

同海保が過去５年間の事故を調べたところ、非着用時の死亡率は２倍となっており、啓発の際に強調している。

 

「網に無人のゴムボートが引っかかった。遭難者がいるかもしれない」

５月１日午前４時５０分頃、同町甲楽城で操業していた漁船から町沿岸警備協力会に、こんな通報があった。

 

同協力会の要請で、近くではえ縄漁をしていた漁師の寺下さん（５９）も捜索に出動。

寺下さんは同７時半頃、約１００ｍ沖合の岩場で、波にのまれそうになりながら岩にしがみついている６０歳代男性を発見した。

 

男性の話では、同４時半頃にボートに乗って釣りに出たが、岩場に上陸した後にボートが流された。

救出時は全身ずぶぬれだったが、救命胴衣を着けており、寺下さんに「命拾いした」と声を震わせて語ったという。

 

寺下さんは、「最近は、救命胴衣なしで沖合で釣りをしている人をよく見かける」と語る。

 

越前署によると、当時は海の水温が低かったといい、男性も着用していなければ助かっていなかった可能性がある。

寺下さんと同協力会の高佐会長（６９）には、向當署長から感謝状が贈られた。

 

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敦賀海保の海難事故まとめによると、昨年、海岸や岩場といったおか釣り中に事故に遭った人のうち、救命胴衣を着用していたのは３１％にとどまった。

２０１３年の８６％に比べて、大幅に低下した。

 

だが、非着用の場合は、事故時の死亡率が大幅に上がる。

過去５年間の事故時の平均死亡率は、着用時の１４％に対し、非着用の場合は３６％と倍以上に開いた。

 

同海保は、ホームページ上でこうしたデータを公開し、着用を推進。

本格的なレジャーシーズンを迎え、

▽救命胴衣の常時着用

▽携帯電話や無線などの連絡手段の確保

▽海上の緊急通報番号「１１８番」の利用

を「自己救命策３つの基本」と位置づけ、釣り人らにチラシを配って啓発している。

 

担当者は、「救命胴衣の着用はもちろん、携帯電話が水にぬれないよう、防水ケースに入れるといった事故対策を怠らないでほしい」と訴えている。

 

出典

『釣り人の命救った救命胴衣、着用率３１％に低下』

http://www.yomiuri.co.jp/national/20180601-OYT1T50084.html　

 

 

 

 

2018/06/07 (Thu) 【娯楽・イベント・店舗等】 Comment(0)