2021年5月27日報道 新型コロナで最も注意すべきはエアロゾル感染、米国の疾病対策センターが従来の見解を見直した、感染原因の50％がエアロゾルで接触感染は30％という研究もある

2021年5月27日21時53分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

新型コロナウイルスの感染者から離れていても感染する事例が相次ぎ、空気中に漂うウイルスを含んだ微粒子「エアロゾル」による感染が注目を集めている。

米疾病対策センター（CDC）は今月、エアロゾル感染が最も注意すべき感染経路であると見解を見直した。

専門家は「換気や正しいマスクの着用を徹底してほしい」と指摘している。

 

【正しい対策しなければ人災】

ウイルスを含んだエアロゾルは、感染者の呼気やせきとともに口や鼻から出て、湿度や気流次第で遠くまで運ばれ、より長く空中にとどまる可能性がある。

一般に知られる飛沫（ひまつ）感染は、感染者のせきやくしゃみなどの飛沫を吸い込んで起きるが、重い飛沫は数秒で地面に落ち、2メートル以上飛ぶことはないとされている。

昨年2月にクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で発生した新型コロナによる集団感染では、乗客ら約3700人のうち712人が感染し、13人が死亡した。

当初、感染拡大の原因はドアノブや手すりなどウイルスの付着した表面を触ったことによる接触感染の可能性があるとされてきた。

だが今年2月、米ハーバード大などのチームが、ウイルスを含むエアロゾルによる感染が50％を超えるとして、感染拡大の主因である可能性が高いとする研究結果をまとめ、米科学アカデミー紀要で発表した。
接触感染は30％だった。

国立病院機構仙台医療センターの西村秀一・ウイルスセンター長は、「これまで接触感染が感染経路として強調され、手洗いや手指消毒に偏った感染対策がとられてきた。正しい対策に力を割かなければ人災になる」と指摘する。

ダイヤモンド号のほか、会議室や更衣室、飛行機内で集団感染の事例が相次いで報告されているが、これらはエアロゾルによる感染が原因とみられている。

エアロゾル感染をめぐっては、今春、世界保健機関（WHO）とCDCが相次いでこれまでの説明を変更している。

WHOは主な感染経路を接触感染と飛沫感染としていたが、4月30日にホームページを更新し、「風通しの悪い場所などではエアロゾルが長く浮遊するため、1メートル以上離れていても感染する」と明記。
さらに、近い距離での感染にもエアロゾルが関与していることを認めた。

CDCも今月7日、感染経路についての見解を更新。
エアロゾル感染について、感染者と近いほど粒子の濃度も高まるため、2メートル以内と近い距離の場合が最も危険と指摘した。

また、換気が不十分だったり、歌ったり運動したりして呼吸量が増える場合は、2メートル以上離れていても感染リスクがあると説明している。

一方、接触感染については「主要な感染経路ではなく、リスクは低い」との見方を示している。

そのうえで、24時間以内に感染者が出た施設などを除き、せっけんや洗剤での拭き掃除で感染リスクは下げられるとして、ドアノブなどよく触る場所については「1日1回の消毒で十分」としている。

国内の状況はどうなっているのか。

厚生労働省のホームページ上では依然として、新型コロナの主な感染経路に接触感染と飛沫感染の二つが挙げられている。

同省の担当者は「ホームページ内容の変更が必要な場合は、専門家と相談のうえ検討する」とコメントしている。

エアロゾル感染を防ぐのにはマスクの着用が有効とされているが、徹底されず感染したとみられるケースも多い。

福井県が4月の新規感染者286人を調べると、約85％がマスクを着けていなかった。

6割近い164人がマスクなしで飲食して感染したとみられ、家庭や寮など共同生活の場面が最も多かったという。

このほか、
▽飲食店での宴会
▽接待を伴う飲食店
▽職場での酒類を伴わないランチミーティング
▽屋外でのバーベキュー

などで感染が確認されている。

CDCは、マスクを正しく着用し、人との距離を保ち、換気や、混雑した屋内を避けるといった対策を推奨している。

厚労省のクラスター（感染者集団）班メンバーの小坂健・東北大教授は、「皆が不織布マスクを隙間（すきま）なく着用することが重要。飲食店などはアクリル板やアルコール消毒の設置をすれば万全と考えず、換気の徹底を優先してほしい」と指摘している。

 

【病院や高齢者施設に換気量の基準なく】

北海道大の林基哉教授（建築衛生学）のチームが昨年3月～今年2月に新型コロナのクラスターが起きた全国8病院を調べたところ、半分の4病院で屋内の空気を院外に排出し外気を取り入れる換気が不十分だった。

設備の老朽化による性能低下、節電による一時停止、夜間停止などのためだ。

実験で発生させたエアロゾルの動きを追うと、廊下に広がり、ナースステーションや別の病室などでも検出されたという。

接触感染対策として、ドアに触れる機会を減らすため、病室の扉が開いている病院が多かったという。

林教授は、「ウイルスを含んだエアロゾルが院外に排出されず、院内の別の病室などに流れることで感染が広がった可能性が否定できない」と分析する。

換気が不十分なまま放置されていたのは、病院の空調管理に必要な換気量や監視体制などを定めた法律がないことも関係しているとみられる。

人の集まるオフィスビルや百貨店では、人が吐き出す二酸化炭素（CO2）濃度が基準を下回っているかを保健所が検査することが建築物衛生法で定められているが、病院や高齢者施設は対象外となっている。

チームの調査結果を受け、厚生労働省は4月に「換気量の不足がクラスター感染の要因となった可能性が否定できない」として、病院での換気設備の点検や改善を図るよう、自治体に通知した。

林教授は、「換気が悪いと屋内のエアロゾルは全く減らず、リスクが持続する。院内は感染者がいて一般の施設よりもリスクが高い。換気の基準や監視体制を設けることが必要だ」と訴える。

一方、コロナ患者の治療に当たる病院では、どんな対策が取られているのか。

愛知医大病院（愛知県長久手市）は、室内の気圧を外より低くしてウイルスで汚染された空気を外に出さない陰圧室を、救急の集中治療室などに増設し、コロナ重症患者の治療に使っている。

同病院では昨年4月に看護師2人が感染し、外来診療や新規入院患者の受け入れを2週間休止せざるをえなかった。

コロナでない患者らが感染者と接触しないよう、動線を分ける病院が多い中、同病院は「このやり方では限界がある」と考え、空調管理の徹底や陰圧室の整備で対応することにした。

同病院の三鴨広繁教授（感染症科）は、「職員の安全を守ることが医療提供体制の維持にもつながる」と強調する。

また、国際医療福祉大成田病院（千葉県成田市）では、コロナ病棟で職員らが感染したため、今年からエアロゾル対策として病棟の廊下や病室などに、人体に安全な紫外線を使って新型コロナウイルスを殺す装置を約10台導入した。

感染力の高い変異株も広がっており、国は危機感を募らせている。

政府は4月、飲食店の感染対策として、山梨県が始めた第三者による認証制度を全国で導入するよう、都道府県に通知した。

制度では認証を受けるため、1人当たり毎時30立方メートルの換気量を換気設備に求め、CO2濃度の測定器の設置や、室内のCO2濃度が1000㏙（ppmは100万分の1）を超えたら窓を開けて換気することを要求。

山梨県ではエアロゾル感染対策として、CO2濃度の測定器や空気清浄機の購入費用の助成を始めている。

21日の記者会見で、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は、「変異株は大声でしゃべらなくても、呼気に含まれる量が多く、他人にうつしてしまう。今まで以上に換気が重要だ」と訴えた。

https://mainichi.jp/articles/20210527/k00/00m/040/153000c　　

 

 

 

 

2021/06/05 (Sat) 【疾病】　熱中症・がん等 Comment(0)