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2021年6月4日7時55分にＮＨＫ山梨から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
山梨県が大気中の二酸化炭素の増加を防ぐ国際的な取り組みに参加する中で、大月市は二酸化炭素を減らすため、木の枝などを炭にして地中に閉じ込める取り組みの一環として、枝などからの炭作りの視察会を３日、大月市で開きました。
県は、土の中に含まれる炭素の量を増やすことで大気中の二酸化炭素の増加を防ぐ「４パーミルイニシアチブ」という国際的な取り組みに参加しています。
３日は、この一環として、木の枝や竹を燃やしてできた炭を地面にまく取り組みを行っている大月市の施設で視察会が開かれ、市の職員や農家などがおよそ１５人が訪れました。
視察では、施設を運営するＮＰＯの担当者が、枝を燃やす時は同じくらいの太さのものを使うことや、事前に水を準備して安全管理を行うことなど作業の注意点を説明しながら、施設内のサクラの木のせんていでできた枝を大きなステンレス製のすり鉢状の装置の中で燃やし、およそ３０分ほどで炭にしていました。
視察に参加した大月市農業委員会の米山会長は、「作業は自分にもできそうだと思えた。みんな興味を持つと思うので、しっかり広めたい」と話していました。
キウイフルーツ栽培農家の小宮さんは、「キウイフルーツはせんていの枝がたくさん出るが、畑が山に近いので、火を使うときの安全性などを検討していきたい」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kofu/20210604/1040013307.html
（ブログ者コメント）
枝を燃やしてＣＯ２を発生させているのに、なぜ大気中のＣＯ２削減に寄与？
疑問に思い、調べたところ、そのものズバリの解説記事は見つからなかったが、どうも、下記のようなことらしい。
◇地球上の炭素は、植物⇒土壌⇒大気⇒植物というサイクルで
循環している。
植物から大気までの流れを説明すると、植物は枯れた後、
土の中で微生物などによって分解され、ＣＯ２を発生する。
◇その植物を炭の状態で土に返せば、分解されることはない
ので、炭にした分だけ大気への炭素循環量が減る。
つまり、ＣＯ２を地中に貯留したことになる。
以下は、山梨県発行のリーフレット。
『山梨県における４パーミルイニシアチブの取り組み』
https://www.pref.yamanashi.jp/nou-han/documents/4pergaiyou.pdf
以下は、当該運動には現状、13都県が参加しているという記事。
（2021年2月12日18時24分 日本経済新聞）
『農業分野の脱炭素、取り組み推進へ全国協議会発足』
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFB124VP0S1A210C2000000/
以下は、１年前にネット配信されていた、かなり詳しい解説記事。
（2019年5月23日 朝日新聞）
『「４パーミル」で地球は変えられる 土の力を使った温暖化対策、世界が
注目』
https://globe.asahi.com/article/12388872
[0回]
2021年1月14日14時10分にＮＨＫ北海道から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
北海道太平洋側の沖合で「海洋熱波」という、海水温が極端に上昇する現象が頻発していて、近年のブリの水揚げ増加に関わっているとする研究結果を海洋研究開発機構などの研究グループがまとめました。
これはＪＡＭＳＴＥＣ＝海洋研究開発機構と北海道大学の研究グループが１４日発表したものです。
それによりますと、北海道太平洋側の沖合では海水温が極端に高い状態が５日以上続く「海洋熱波」が、２０１０年から２０１６年までの夏を中心に、毎年発生していたということです。
その主な原因として、南から暖かい水を運ぶ黒潮の働きが強くなり、冷たい水を運ぶ親潮の南下が妨げられたためだとしています。
一方で、北海道の太平洋側では２０１０年以降、ブリの水揚げが急激に増加していて、研究グループは海洋熱波の頻発で暖かい海を好むブリが回遊範囲を広げたと指摘しています。
ＪＡＭＳＴＥＣの美山透主任研究員は、「急激な温度変化により、漁業環境の変化も親潮域で確認されている。日本周辺での海洋熱波の現状を把握し、メカニズムを明らかにしていきたい」と話しています。
【世界各地で「海洋熱波」報告】
「海洋熱波」は、過去の統計で１０％以下しか起きていない極端な高水温が５日以上続く状態のことだと定義されています。
急激な海水温の上昇により短期間で海の生態系に影響を及ぼしていると指摘されていて、温暖化との関連や発生のメカニズムについて国内外で研究が進められています。
アメリカ西海岸などでは２０１６年までおよそ２年間、強い海洋熱波が続いたことで、魚の生息域の変化や海鳥の大量死につながったと報告されています。
また、オーストラリアではサンゴの大量死が発生するなど、深刻な生態系への影響は各地で報告されています。
スイスの研究グループによりますと、海洋熱波の発生日数は、世界全体で２０１６年には、１９８２年と比べて２倍ほどに増えていて、温暖化の影響で今後もさらに増加すると予測されているということです。
https://www3.nhk.or.jp/sapporo-news/20210114/7000029352.html
※以下は、ネタ元となったプレスリリース。
北海道・東北沖で海洋熱波が頻発していることが明らかに ―海洋熱波とブリの漁獲量にも関連性―
（2021年 1月 14日 プレスリリース）
国立研究開発法人海洋研究開発機構
国立大学法人北海道大学
https://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20210114/
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2021年1月5日17時3分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
１年で満月が最も大きく見える現象「スーパームーン」の起きる日は、通常の満月や新月のころと比べても海岸浸食が大きく、全日平均比では浸食の程度が約5割増大するとの分析結果を、港湾空港技術研究所（神奈川県横須賀市）の研究チームが発表した。
チームは「スーパームーンの影響を考慮した海岸管理が必要だ」と指摘する。
米国の地球物理学連合の学術誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」に論文が掲載された。
スーパームーンは、楕円（だえん）軌道を周回している月が地球に最接近する時（近地点）と、満月のタイミングが重なった時に起きる現象。
月が地球から最も遠い時と比べて、直径が約14％大きく見える。
チームは茨城県神栖市の波崎海岸で1986～2010年、日ごとの砂浜の地形変化データを解析した。
その結果、一日の満潮と干潮の潮位差が大きくなる大潮が起こる満月や新月の日は、海岸線が全日平均と比べて平均37センチ後退していたのに対し、スーパームーンの日は47センチ後退していた。
波の条件が同じだったと仮定すると、スーパームーンの日は、全日平均より浸食の程度が49％増大していたという。
チームによると、スーパームーンの時は満潮時に海面水位が非常に高くなり、海岸線付近の地下水位も上昇する。
一旦上昇した地下水位は引き潮の際にもなかなか下がらないため、砂浜の表面に地下水がにじみ出て、より浸食されやすくなると考えられるという。
欧米では、スーパームーンの時に起こるような大きな潮の満ち引きは「キングタイド」と呼ばれ、島国などで浸水リスクが高まることが知られている。
チームの伴野雅之・港湾空港技術研究所主任研究官（海岸工学）は、「台風などによる高波・高潮が予測される日にスーパームーンが重なる場合は、浸水への備えに加え、浸食リスクにも注意することが必要だ」と話す
https://mainichi.jp/articles/20210105/k00/00m/040/126000c
1月11日6時39分にＮＨＫ神奈川からも、同趣旨の記事がネット配信されていた。
月が地球に接近しいつもより明るく輝いて見える「スーパームーン」と呼ばれる現象の際、干満の差が大きくなることで海岸の地形の変化に影響を与えていることが、神奈川県横須賀市にある研究所の調査で初めて確認されました。
「スーパームーン」は、月が地球にもっとも接近し、みかけの直径がおよそ１４％大きく、明るさでは３０％程度輝きが増して見える現象です。
横須賀市にある「港湾空港技術研究所」がスーパームーンと潮の満ち干の関係を茨城県の海岸で２０年以上観測し４２回分のデータを解析した結果、平均で、ひと晩に海岸線が通常のおよそ１.５倍浸食されることが確認されたということです。
また、干満の差は大潮と比べても平均で１３センチほど大きかったということです。
スーパームーンの地形に与える変化が実際の観測で確認されたのはこれが初めてだということで、研究グループの伴野雅之主任研究官は、「天体現象として注目されがちだが、海岸線が浸食されるリスクが高まる現象でもあることに注意が必要だ」と指摘しています。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/yokohama/20210111/1050012637.html
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2020年12月5日1時28分にＮＨＫ ＮＥＷＳ ＷＥＢから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
製造工程などで環境への負荷が大きいとされるファッション産業について、環境省は、具体的にどのような影響を与えているのかを把握するため、初めての実態調査を行うことを決めました。
ファッション産業は、紡績や染色の工程で大量の水を消費して汚染するほか、売れ残った服の大量廃棄が問題になるなど、環境への負荷が大きいと指摘されています。
しかし、日本企業による環境への影響については定量的なデータがほとんど把握されていないことから、環境省は近く、初めての実態調査を行うことを決めました。
具体的には、今月以降、全国の企業や関係機関など、20か所程度に聴き取りを行うなどして、製造工程で使われる水の量や水質汚染の状況のほか、廃棄されている服や生地の量、それに、製造から販売、廃棄までのそれぞれの段階で排出される二酸化炭素の量などについて推定することを計画しています。
そのうえで、環境への負荷を減らすため、消費者や企業、それに国や自治体がどのような対策を取りうるのかや、すでに対策に取り組んでいる企業の事例などを盛り込んだ報告書を今年度中に作成することにしています。
環境省の担当者は、「ファッションに無関係な人はおらず、環境に与える影響は大きい。今回の調査を、産業や消費の在り方の見直しにつなげたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201205/k10012747211000.html
（ブログ者コメント）
関連情報調査結果、昨年、ファッション業界は世界第２位の汚染産業だなどと記された国連からのメッセージ記事がネット上に公開されていた。
その流れで今回、環境省が動いたのかもしれない。
『国連、ファッションの流行を追うことの環境コストを「見える化」する活動を
開始』
（2019年4月30日 国連広報センターＨＰ）
ジーンズ1本を作るためには、約7,500リットルの水が必要になりますが、これは平均的な人が7年かけて飲む水の量に相当します。
しかもそれは、最近の環境研究の結果として判明した多くの驚くべき事実の一つにすぎません。
このような調査結果から分かるのは、ファッションの流行を追うことには、プライスタグ（価格）をはるかに上回るコストがかかるということです。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
環境に有害な影響を与えている産業として、私たちの頭に最初に浮かぶのは製造業、エネルギー、輸送、さらには食品生産といった業界です。
しかし、国連貿易開発会議（UNCTAD）では、ファッション業界が世界で第2位の汚染産業とみなされています。
UNCTADによると、ファッション業界は毎年、930億立方メートルという、500万人のニーズを満たすのに十分な水を使用し、約50万トンものマイクロファイバー（石油300万バレルに相当）を海洋に投棄しています。
炭素排出量を見ても、ファッション業界は国際航空業界と海運業界を足したものよりも多い量を排出しています。
この業界で支配的なビジネスモデルは「ファストファッション」、すなわち低価格で品揃えを目まぐるしく変えることで、消費者に衣服の頻繁な買い替えと廃棄を促すものになっています。
国連を含め、多くの専門家は、このトレンドこそ、社会や経済、環境に多くの悪影響を引き起こしていることへの責任があると見ています。
事実、衣料品の生産量は2000年から2014年までの間に2倍に増えており、できる限り倫理的で持続可能な衣料品の生産を確保することが、きわめて重要となっています。
【持続可能性を高めるイノベーション】
こうした厳しい統計データがある中、ファッションの生産者と消費者はますます、この業界が変わる必要があるという考え方に目覚めてきています。
大型量販店を含め、数多くの企業は、持続可能性の原則を事業戦略に取り入れるようになりました。
具体的には、衣料品回収制度を導入したグローバルな衣料品販売チェーンのH&M（エイチアンドエム）、中古衣料リサイクル・プログラムに加わっているジーンズメーカーのGuess（ゲス）、再生ボトルのポリエステルを用いてジャケットを生産しているアウトドア衣料メーカーのPatagonia（パタゴニア）などの例が挙げられます。
より規模の小さい企業も、ファッションと環境の関係を変えることに貢献し、持続可能性をビジネスモデル全体に組み込むようになってきました。
その一つ、スイスの企業Freitag（フライターグ）は、トラックの防水シートやシートベルトのアップサイクルで、かばんやリュックサックを作っています。
また、Indosole（インドソール）は廃棄タイヤから靴を作り、カナダの衣料品メーカーNovel Supplyは、顧客が着られなくなった衣服を返却できる「テイクバック制度」を導入し、自社で再利用やリサイクルを行えるようにしています。
Novel Supplyの設立者Kaya Dorey（カーヤ・ドーリー）氏は、環境に優しい素材を使用し、製造工程で生じた廃棄物の問題に対する解決策を見出すという生産モデルの創造に向けた試みを評価され、国連で最高の環境表彰にあたる「ヤング・チャンピオン・オブ・ザ・アース」賞を授与されました。
ドーリー氏は動画で、自社生産工程の各要素が、無駄や環境被害を最低限に抑えることにどう活かされているのかを説明しています。
・・・・・
ファッション業界の環境への影響
・1本のジーンズの生産には、2,000ガロンの水が必要です。
・ファッション業界は毎年、500万人の生存を可能にする9,300億立法メートルの水を使っています。
・ファッション業界は全世界の廃水の20%を作り出しています。
・衣料品と履物の製造は、全世界の温室効果ガス排出量の8%を占めています。
・毎秒、ごみ収集車1台分に相当する繊維が埋め立てに使われたり、焼却されたりしています。
・2000年から2014年にかけ、衣料品の生産量は倍増しています。
https://www.unic.or.jp/news_press/features_backgrounders/32952/
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2020年11月23時19時30分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
世界気象機関（WMO）は23日、主要な温室効果ガスの二酸化炭素（CO2）について、2019年の世界平均濃度が410・5ppm（ppmは100万分の1、体積比）に達し、過去最高を更新したと発表した。
WMOの温室効果ガスのデータを集約・分析している日本の気象庁によると、CO2濃度は統計を取り始めた1984年以降、毎年高くなっているという。
19年の世界平均濃度は18年と比べ2・6ppm上昇し、上昇幅は過去10年間の年間平均2・37ppmより大きかった。
産業革命前の水準（約278ppm）と比べると約1・5倍に達した。
気象庁によると、長期的には濃度の増加の上昇幅がやや大きくなってきているという。
石油など化石燃料の利用拡大が要因とみられる。
また、CO2の25倍の温室効果があるメタンの世界平均濃度も、19年は過去最高を更新。
産業革命前から約2・6倍の水準に達した。
https://mainichi.jp/articles/20201123/k00/00m/040/146000c
11月21日18時26分に東京新聞からは、2019年が排出量のピークと推定されるなど、下記趣旨の記事が排出量の推移グラフ付きでネット配信されていた。
化石燃料の利用に伴う世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は２０１９年の３１９億トンがピークで、５０年まで元に戻らないとの推定結果を、民間調査機関が２１日までにまとめた。
新型コロナウイルス流行によるエネルギー需要減と、再生可能エネルギー拡大が要因。
それでも地球温暖化に歯止めはかからず、同機関は「再生エネの迅速な導入や電気自動車の普及が重要」と指摘する。
米情報サービス企業ブルームバーグの研究機関「ＢＮＥＦ」がまとめた。
今年のＣＯ２排出量は新型コロナの影響により１９年比で８・６％減少し、経済回復とともに排出が増えても、１９年の水準には届かないとしている。
（共同通信）
https://www.tokyo-np.co.jp/article/69847
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2020年11月8日7時20分に福井新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
福井県の美浜、若狭両町にまたがる三方五湖のうち、水月湖と菅湖の塩分濃度が約４０年間で３～４倍ほど高くなっていると、福井県里山里海湖研究所の研究員が発表した。
地球温暖化による海面の上昇で大量の海水が流入していることが原因としており、「この状態が続けばコイやフナが取れにくくなり、伝統漁法が失われる可能性もある」と指摘している。
海や湖の生態系の変化を研究する宮本康研究員（５２）が２０１６年から調査を始め、過去のデータなどと比較した。
宮本研究員によると、水月湖と菅湖は１９８０年代から年々塩分濃度が上がり、４０年前の夏の表層塩分は約０・２％だったが、今夏は約０・７％に上昇した。
過去４０年間の日本海（京都府舞鶴市地点）の潮位と湖の塩分濃度を調べたところ、関係性が判明したとしている。
五湖のうち、日本海とつながる久々子湖と日向湖は塩分濃度は高い。
その二つの湖と水月湖は、１６６２年の浦見川の開削と、１７０９年の嵯峨隧道（ずいどう）の開通により、それぞれつながったという。
水月湖と菅湖も幅広くつながっており、水質はほぼ同じという。
宮本研究員によると、嵯峨隧道は現在、水門が閉じられており、海水面上昇に伴い浦見川から海水が流入している。
「冬場は潮位が下がり、塩分濃度も下がるが、年間を通し高くなっている状態だ」という。
２湖にはウナギやフナ、スズキなど約６０種の魚類が生息している。
塩分濃度により、強風で湖底付近の高塩分の水が表層に浮上し、魚の大量死を引き起こす危険性があると指摘する。
８年前、塩分濃度が０・９％に上昇した鳥取県の湖山池で魚が大量死しており、「近い将来、水月湖や菅湖も淡水魚が生息できなくなる可能性がある」と話す。
水月湖とつながる、ほぼ淡水の三方湖にも海水が流入する可能性があり「将来的に、たたき網漁など伝統漁法が見られなくなるかもしれない」と述べる。
全国的にも、日本海西部の海近くの湖で塩分濃度の上昇がみられるという。
宮本研究員は「今は具体的な解決策がない」とし、残りの３湖のデータを精査しながら対応策を模索するとしている。
宮本研究員は今回調査結果を９月中旬、日本プランクトン学会・日本ベントス学会合同大会で発表した。
https://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/1201104
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2020年10月10日2時0分に日本経済新聞電子版から、下記趣旨の記事が図表付きでネット配信されていた。
異常気象の原因をついに研究者が突き止めた。
自然の複雑さと向き合い、いくつかの現象について、ようやく「確証」を得るところまでこぎ着けた。
ずっと決着をつけたかった難題の解明に光が差してきた。
A 「猛暑や豪雨は地球温暖化のせいですよね」
研究者1「そうとは限りません」
B 「地球が温暖化しているから、異常気象が増えています
ね」
研究者2「温暖化の影響が無くても、異常気象は起こります」
C 「異常気象と温暖化には因果関係があるのでしょうか」
研究者3「それぞれの異常気象の原因が温暖化だとは言い切れ
ません」
2020年のロシア・シベリアを襲った熱波や18年の日本の猛暑――。
異常気象が起きる度に研究者は説明に困っていたと推察する。
歯切れが悪いと非難するのは見当違いだ。
猛暑や豪雨など個々の異常気象と温暖化の関係は、わからないと返答するのがこれまでは正しかった。
ところが最近、猛暑や熱波について「温暖化さえなければ、この異常気象は発生しなかったはず」と明言する研究者らが現れた。
異常気象と温暖化の関係をコンピューターで読み解く新しい手法が世界中で実を結びつつあるのだ。
新手法は「イベント・アトリビューション」と呼ぶ。
気象庁気象研究所の今田由紀子主任研究官らは計算結果に目がくぎ付けになった。
自らの研究で18年7月の異常な猛暑の原因に迫っていたときだった。
18年は埼玉県熊谷市で国内観測史上最高の41.1度を記録した。
コンピューターでは「温暖化の影響がある現実の地球」と「温暖化の影響がない架空の地球」を再現した。
「18年夏」以上の猛暑の発生確率を「温暖化がない」条件で計算すると、「ほぼ0%」との結果が出た。
「現実の地球」の確率は「19.9%」。
この数値の差こそが猛暑と温暖化の関係を示唆する「証拠」だった。
「温暖化がなければ、18年7月の猛暑は起こりえなかった」。
今田氏らが19年5月に科学誌で論文を発表すると、大きな反響を呼んだ。
世界の研究者も声を上げ始めた。
20年のロシア・シベリアの熱波は、温暖化していない地球なら8万年間に1回未満の頻度だったといい、温暖化のために起きたとみられた。
オーストラリアで19年9月から20年初めにかけて続いた大規模な森林火災は、英国などの研究者らが調べ、温暖化が影響したと発表した。
異常気象と温暖化の関係をひもとくのは、複雑さとの闘いでもある。
自然は気まぐれだ。
気温ひとつとっても、温暖化かどうかに限らず、ばらついている。
ばらつきを膨大な回数の計算で封じ込めるのが新手法だ。
計算を繰り返し、気温のゆらぎが山のような曲線のグラフに落ち着けば、しめたものだ。
一定の傾向が見えてくる。
やっかいなのは、それでもばらつきを完全には制圧できないことだ。
1850年以降の工業化で約1度上がった現実の地球の計算結果をグラフに押し込んでも、ありふれた夏や暑い夏、寒い夏が顔を出す。
そこで研究者は知恵を絞った。
「工業化後に温暖化ガスを出さない地球があったとしたら……」。
ありえない地球を想像したのだ。
「温暖化ガス」は「増えなかった」とし、「海水温の上昇」は「無かったこと」にする。
温暖化とおぼしき要因を引き去った地球の振る舞いを計算する。
「クールな地球」のグラフが「どれだけゆがんだか」をみて、個々の異常気象のリスクを温暖化がどれだけ押し上げたのかを推し量る。
専門家が例に出すのが喫煙と肺がんの関係だ。
たばこを吸う誰かが肺がんだからといって、喫煙が原因とは言いにくい。
多くの喫煙者で肺がんを調べたら傾向がつかめるというわけだ。
新手法のおかげで新事実も明らかになった。
12年の九州北部豪雨は温暖化とは関係が無いとみられた。
難題の解明に光が差してきたのはコンピューターの進歩が大きい。
従来のコンピューターは過去数十年分の気象データを扱うには力不足だった。
そこに計算能力が整ってきた。
60キロメートル四方ではなく、20キロメートル四方を計算する力も手に入りつつある。
「日々の天気予報で温暖化の影響が分かるようになれば、気候変動の関心はもっと高まるはず」（今田氏）。
対策も立てやすい。
大切なのは、全てをわかった気にならないことだ。
温暖化以前の地球やその後の経緯を人類は完璧に理解しているわけではない。
計算の出発点を誤ると、問題の複雑さがとたんに顔をのぞかせる。
温暖化の現状認識を巡り、世界には意見の対立もある。
観測データとの照合や計算結果の検証は、今後も続く。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64838410Z01C20A0MY1000/?n_cid=NMAIL007_20201010_A
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2020年10月6日19時10分にＮＨＫ静岡から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
生態系への影響が懸念されている「マイクロプラスチック」の対策として期待されそうです。
浜松市の自動車メーカー、スズキは「マイクロプラスチック」を船外機の中で回収する装置を開発し６日、浜名湖で実験の様子が公開されました。
大きさ５ミリ以下の「マイクロプラスチック」。
海に流出したプラスチックごみが波の力や紫外線で小さくなったもので、魚などが飲み込むなど、近年、生態系への影響が懸念されています。
環境省などによりますと、プラスチックごみは世界全体で年間で少なくとも８００万トンに上ると試算されています。
そして、このまま対策を講じなければ、３０年後の２０５０年には、海に生息する魚の総重量を上回る規模にまで増えるとして警鐘を鳴らしています。
対策が急がれる中、浜松市に本社がある自動車メーカーのスズキが製造する船外機の内蔵装置でマイクロプラスチックを回収する技術開発に成功しました。
スズキは、関連の研究をこの数年間、進めてきたということで、６日、湖西市の浜名湖で実際に船を走らせて性能を確かめる実験が行われ、その様子が公開されました。
装置は、モーターを冷却するために水を循環させるシステムの排水口の部分に取り付けてあるフィルターでマイクロプラスチックを回収する構造。
６日の実験でも、藻や砂とともにマイクロプラスチックと見られる破片が回収されました。
スズキは、こうした実験を今後も国内やアジア各国で行って、来年中の商品化を目指したいとしています。
スズキマリン事業本部長の大澤常務は、「フィルターで集められたごみの処理に手間はかかるが、それ以外は通常の船外機と取り扱いは変わらない。商品化によって海をきれいにしたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/shizuoka/20201006/3030008753.html
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2020年9月25日18時46分にYAHOOニュース（NATIONAL GEOGRAFIC）から、クレーターの写真付きで下記趣旨の記事がネット配信されていた。
【原因不明で科学者が大急ぎで分析中、「氷火山」の可能性も】
最近、シベリアのツンドラの上空を飛んでいたロシアのテレビクルーが、興味深いものを発見した。
サッカー場の半分ほどの大きさの深いクレーターが、凍った大地にぽっかりとあいていたのだ。
クレーターの周囲には数百メートルにわたって氷や土の塊が飛び散っていて、それらが地中から噴出したものであることは明らかだった。
シベリアの北極圏では、2014年以来、こうしたクレーターが続々と見つかっている。
科学者たちは、このクレーターは泥と氷の丘の下に閉じ込められたメタンガスや二酸化炭素が爆発してできたもので、今後、地球温暖化とともに増えていくだろうと予想している。
とはいえ、この現象については、わからない部分が多い。
「何が起きているのか、まだよくわかりません」と、米ウッドウェル気候研究センターの永久凍土の専門家スー・ナタリ氏は言う。
「シベリア以外の場所でも同じ現象が起こることはあるのでしょうか？」
ほかのクレーターに関する最近の研究は、これが「氷火山」である可能性を示唆している。
ふつうの火山は高温の溶岩を噴き出すのに対し、氷火山から噴き出すのは氷が混ざった泥だ。
氷火山は、土星の衛星エンケラドスなどではよく知られているが、地球では珍しいと考えられている。
科学者たちは地球温暖化の影響を解き明かそうと努力しているものの、シベリアの巨大クレーターは、未知の要素がまだあることを教えてくれる。
「私たちが考えたこともないような現象が、ほかにもあるかもしれません」とナタリ氏は言う。
【シベリアの巨大クレーター】
2014年7月にシベリアで初めてこのタイプのクレーターが発見されたとき、その原因をめぐって、隕石の直撃だ！ ミサイルの爆発だ！ 宇宙人の襲来だ！ など、さまざまな噂がたちまち世界を駆けめぐった。
研究者たちはその後、同様のクレーターをさらに15個確認した。
ロシア、スコルテック炭化水素回収研究所の永久凍土の専門家エフゲニー・チュビリン氏は、今回発見された17番目の穴は、これまでで最も大きいかもしれないと言う。
北極圏のクレーターの研究は容易ではない。
爆発後、数カ月から数年もすると水で満たされ、この地域に点在する多くの湖のような外見になってしまうからだ。
今回の発見を受け、チュビリン氏らは早速、シベリア北西部のヤマル半島にある氷のクレーターのサンプルを採取しに行った。
灰色や黄色や緑色のツンドラにできたクレーターは、「場違いな感じがしました」とチュビリン氏は言う。
「クレーターに近づくと、まずはその大きさに驚かされます」。
クレーターの縁はほぼ垂直に切り立っていて、凍った土が徐々に解けて穴の中に落ちていく。
「その音を聞いていると、クレーターが生きているような気がしてきます」
研究チームは現在、科学雑誌に論文を発表するため、採取したサンプルを「大急ぎで分析」しているところだという。
彼らはこの研究により、爆発の背後にあるプロセスの理解を深めるだけでなく、将来爆発する可能性のある場所を予測したいと考えている。
ほかのクレーターを調べたことがあるロシア、ロモノーソフ記念モスクワ国立大学の地質化学者アンドレイ・ビシュコフ氏は、クレーターが発見された場所の近くでは地元の人々が爆発音を聞いたり炎を見たりしていることから、シベリアの人々が危険にさらされるのではないかと心配している。
2017年には、先住民ネネツのトナカイの放牧地の近くで爆発が起き、クレーターができたと報告されている。
潜在的な脅威は、この地域の石油・天然ガス施設にも及んでいる。
【氷の爆発】
シベリアではいったい何が起きているのだろうか？
既存のクレーターで氷の壁のサンプルなどを分析した結果、いくつかの手がかりが得られている。
ビシュコフ氏らは2018年に、この爆発は、ガス、氷、水、泥が混ざって一気に噴出する氷火山の一種によるものではないかと提案した。
クレーターができるのは永久凍土だ。
永久凍土は夏の間も凍ったままの土で、北半球の約2300万平方キロメートルを覆っている。
クレーターは、永久凍土の下のタリクと呼ばれる融解層から始まるようだ。
タリクが形成されやすい場所の1つは湖の下だ。
湖の水は、その下の土を温め、断熱するからだ。
しかし、湖はたえず変化する。
周囲の永久凍土が凍ったり解けたりを繰り返す中で、湖の水量も増えたり減ったりする。
湖が干上がることがあれば、融解層は氷に取り囲まれる。
「下からも、側面からも、上からも、あらゆる方向から凍ってくるのです」と、米アラスカ大学フェアバンクス校の生態学者ケイティー・ウォルター・アンソニー氏は言う。
水が凍ると体積が増えるので、まだ凍結していない部分を圧迫する。
こうしてガスと水の圧力が高まり、地表がドーム状に膨らんで、ピンゴと呼ばれる小さな丘になる。
ナタリ氏によると、すべてのクレーターが湖と関係があるわけではないという。
タリクは、塩分濃度が高くて水が凍る温度が低い地下水域でも形成されることがある。
ピンゴの中には、地下水の上昇によって膨らみ続けているものもある。
ピンゴは北極圏の各地で見られ、1万1000個以上確認されている。
しかし、爆発してクレーターを形成するピンゴは珍しいようで、シベリアのヤマル半島とギダン半島でしか確認されていない。
そして、こうした爆発を起こすためには地中に大量のガスがなければならない。
西シベリアには天然ガスが豊富に存在し、その一部は地中の亀裂や多孔質層に沿って浸透し、タリクの中に入り込んでいる。
ガスの発生源はほかにもある。
微生物が有機物を食べてメタンや二酸化炭素を排出するのだ。
また、メタンハイドレートと呼ばれる結晶が解けて発生するガスもある。
「ガスは1種類ではないかもしれません」とナタリ氏は言う。
ガスの発生源はピンゴごとにわずかに違っているのかもしれない。
しかし、圧力を上昇させる点ではどれも同じだ。
最終的には、ガスの圧力が高まるか、表面の氷が不安定化して爆発し、表面に泥が飛び散り、側面が切り立ったクレーターが残る。
「シャンパンのようなものです」とビシュコフ氏は言う。
【チェダーチーズがスイスチーズに？】
・・・・・
シベリアのクレーターについてもまだわからない点がある。
1つは気候変動との関係だ。
北極圏ではここ数年、異常な高温が記録されている。
今年の6月20日には、ロシアのベルホヤンスク市で、1885年の観測開始以来の最高気温となる38℃を記録した。
2014年の発見以来、シベリアのクレーターは増えているように見えるが、「この現象は何千年も前から起きていて、私たちはつい最近になって気づいたのかもしれません」とウォルター・アンソニー氏は言う。
この地域の上空を通る飛行機は増えていて、ヤマルの人口は大きく増加している。
「鉄道が開通し、巨大な町もできました」とビシュコフ氏は言う。
けれどもやはり、地球温暖化によって爆発の回数が増える可能性はある。
気温の上昇により永久凍土が解け、ガスがたまったポケットに蓋をしている氷が不安定化し、爆発するのだ。
ウォルター・アンソニー氏は、永久凍土の融解により地中から地表につながる穴が増え、地中のガスがタリクの中を上がってくる「煙突」ができる可能性もあると指摘する。
地球全体の温室効果ガスの排出量を考えれば、1回の爆発で放出されるメタンや二酸化炭素の量は取るに足らないものだろう。
しかし、この爆発は「長期的な現象を短期間で見せてくれます」とウォルター・アンソニー氏は言う。
気候変動の影響は北極圏にも及んでいて、北極圏はほかの地域の2倍以上のペースで温暖化している。
融解する永久凍土は年々増加していて、場所によっては冬になっても再凍結しない。
永久凍土が融解すると、氷結から解き放たれた有機物を微生物が食べて二酸化炭素やメタンを排出するが、問題はそれだけではない。
地質学的プロセスによって排出されるメタンガスもある。
永久凍土は地中深くに蓄えられたメタンガスの蓋となり、大気中に出ていくのを遅らせている。
永久凍土が融解すると、この蓋が穴だらけになり、メタンがどんどん大気中に漏れ出してしまうのだ。
北極圏の湖でこの現象を調べているウォルター・アンソニー氏は、クレーターの形成に関する最近の研究成果は、深部のガスがすでに地表に噴出している証拠かもしれないと指摘する。
「チェダーチーズの塊のようだった永久凍土が、穴のできやすいスイスチーズに変化すれば、爆発はもっと増えるでしょう」と彼女は言う。
「気候変動の物語の中で、これがどのようなふるまいをするのか、予測は困難です」
https://news.yahoo.co.jp/articles/fa3b60333de57e4974abbcdf5361cccbcf341d38
（ブログ者コメント）
ネット上では、関連記事が２０１４年ごろから何件か掲載されている。
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2020年6月6日4時33分にYAHOOニュース（ロイター）から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
ロシア北極圏のノリリスクにある火力発電所の燃料タンクから燃料が大量に流出し、広範な環境汚染が広がっていることについて、プーチン大統領は５日、再発防止に向けた法令の改正を指示すると同時に、事故が起きた施設を保有する非鉄金属生産大手ノリリスク・ニッケル（ノルニッケル）＜GMKN.MM＞の筆頭株主のウラジーミル・ポターニン氏が適切な対応を取らなかったとして非難した。
事故が起きたのは５月２９日。
ノリリスク・ニッケルの主要生産施設の近くにある発電所の燃料タンクが圧力を失い、１万５０００トンの燃料などが河川に流出したほか、６０００トンが地面に流出した。
これを受けプーチン大統領は、今月３日に周辺地域に非常事態宣言を発令した。
ノリリスク・ニッケルは、永久凍土が溶け、燃料タンクを支える支柱が沈下したことが事故の要因だったと説明。
ロシア検事総長は、永久凍土の上に建てられている全ての危険な建造物の点検を命令した。
プーチン大統領はテレビ会議方式で開催した会合で、類似の事故の再発防止に向け法令を改正するよう指示。
ポターニン氏に対し「適切な時期に交換していれば、このような環境汚染は引き起こされなかった」とし、社内調査の実施を要請した。
ポターニン氏はノリリスク・ニッケルの株式３４．６％を保有する筆頭株主。
政府から罰金が課されるか推測できないとしながらも、除染作業にノリリスク・ニッケルが最大１００億ルーブル（１億４５００万ドル）を拠出する方針を示した。
事故を受けポターニン氏は解任されるべきとの見方が議員の間で出る中、大統領報道官はこの日、同氏の解任を否定した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/89b6743ca2f85e3fb760cceefe6d4a44ab759ee1
6月4日14時54分にYAHOOニュース（ＡＦＰＢＢ）からは、政府への事故発生報告が遅かったなど、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
軽油2万トン超が付近の川に流出した。
当局が発電所を運営するNTEKが事故報告を怠ったと指摘したことを受けて、プーチン氏はテレビ会議で、NTEKのセルゲイ・リピン（Sergei Lipin）社長を厳しく批判。
「なぜ政府機関が事故について把握するのが、発生の2日も後になったのか？ 政府は緊急事態をソーシャルメディアで知るものなのか？」などと問いただし、異例の厳しい叱責を行った。
NTEKの親会社、金属大手ノリリスク・ニッケル（Norilsk Nickel）は、NTEKが「適時適切」な方法で事故について報告したと発表している。
重大犯罪の捜査を担当する連邦捜査委員会（Investigative Committee）は、環境法令違反の疑いで捜査を開始し、発電所の職員1人を拘束したと発表した。
連邦捜査委員会が公開した現場のものとされる動画には、燃料タンクから流れ出す軽油や、フェンスの下を流れる軽油が映っていた。
世界自然保護基金（WWF）の専門家、アレクセイ・ニズニコフ（Alexei Knizhnikov）氏によると、今回の流出量は、1994年にロシア北西部コミ（Komi）共和国で数か月にわたって発生した原油流出事故に次ぎ、ロシア近代史上2番目になるという。
映像は2日撮影・提供。(c)AFPBB News
https://news.yahoo.co.jp/articles/956071dfe97ba6e2a32493e9e59e30cd849c291d
（ブログ者コメント）
〇以下は、ＡＦＰ映像の２コマ。
〇関連情報調査中、永久凍土溶解は地球の時限爆弾だとする、下記趣旨の記事が見つかった。ご参考まで。
『「地球の時限爆弾」永久凍土溶解が引き起こす危機 温暖化ガスや病原菌放出』
（2019年1月20日10時0分 ＡＦＰ）
地球温暖化の影響で、広範にわたる永久凍土の溶解が懸念されている。
永久凍土は数十億トンに上る温室効果ガスを内包しているが、溶解により、それらが大気中に放出されるだけではなく、長年氷に閉じ込められてきた病原菌なども解き放たれる恐れがあるとして、科学者らは警告している。
【北半球の陸地の4分の1】
永久凍土とは、凍結した状態の土壌を指すが、その名とは異なり、必ずしも「永久」に凍結しているわけではない。
大部分は北半球に存在し、その陸地の約4分の1を覆っている。
通常は何千年も前から凍ったままで、深さは数メートルから100メートルまでさまざまだ。
永久凍土は、米アラスカ、カナダ、欧州北部、ロシアをまたぐ北極圏と北方林地帯に広がっている。
北半球ほどの規模ではないが、南半球でも、南米アンデス（Andes）山脈と南極大陸に存在する。
【大気中のほぼ2倍の炭素】
永久凍土には、凍った大昔の植物や動物の死骸という有機物の形で、推定1兆7000億トンもの炭素が閉じ込められている。
永久凍土が解けると、有機物が温められ、分解され、最終的に温室効果ガスの二酸化炭素（CO2）とメタンとして放出される。
永久凍土は大気のほぼ2倍の炭素を保持しており、その大部分をメタンとCO2が占めている。
【温暖化の悪循環】
永久凍土の溶解による温室効果ガスの放出は、2015年に結ばれた地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」で決定された、世界の気温上昇幅を産業革命以前と比べて1.5度に抑えるという努力目標を危うくするものだ。
CO2は地球温暖化の最大要因とされているが、メタンの温室効果はCO2の25倍もある。
永久凍土の温室効果ガスが大気中に放出されると、地球温暖化が悪化し、氷が解け、さらに永久凍土の溶解が進み、地球温暖化の悪循環に陥ってしまう恐れがある。
米マサチューセッツ州ウッズホール研究センター（Woods Hole Research Center）のスーザン・ナタリ（Susan Natali）研究員は2015年、たとえ地球温暖化が2度前後の上昇に落ち着いたとしても、2100年までには永久凍土の30％が失われると指摘している。
ナタリ氏は研究で、温室効果ガスの排出が現在のペースで続けば、永久凍土の最大70％が失われる恐れがあると指摘し、「永久凍土からの（温室効果ガスの）排出により、地球温暖化がコントロールできない状況に陥ってしまう可能性がある」と警告した。
【凍結された病原菌やウイルス】
永久凍土の溶解は、長い間氷に閉じ込められていた病原菌やウイルスの放出につながる恐れもある。
これは既に現実のものとなっている。
ロシア・シベリア（Siberia）で2016年、子どもが炭疽（たんそ）症により死亡した。
70年前に炭疽で死亡したトナカイの死骸を埋葬した場所の永久凍土が解けたことが原因だと、科学者らは指摘している。
放牧されていた家畜の群れが、解けたトナカイの死骸から放出された炭疽に感染したとみられている。
科学者らは、地球温暖化により昔の天然痘患者の墓など、凍土に埋葬され、氷の中で眠っている他の病原菌も活動を再開する可能性があると警告している。
【インフラの危機】
永久凍土の融解は石油産業や鉱業にとっては朗報だ。
これまで近づくことが困難だった埋蔵地へのアクセスが可能となるからだ。
だが、土砂崩れの発生や建物、道路、石油パイプラインの破損など、インフラへ深刻な影響を与えることも懸念されている。
環境保護団体グリーンピース（Greenpeace）が2009年に発表した報告書によると、ロシアの永久凍土の融解が、建物や橋、パイプラインの変形や崩壊を引き起こしており、シベリア西部では修理費は、年間13億ユーロ（約1620億円）に達しているという。
https://www.afpbb.com/articles/-/3207024
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2020年4月5日13時24分に読売新聞から下記趣旨の記事が、該当するワシの写真付きでネット配信されていた。
絶滅の恐れのある大型猛禽類オジロワシが北海道内の風力発電施設に衝突する事故「バードストライク」が、調査を始めた２００３年度以降の１７年間で６３件確認されたことが環境省のまとめでわかった。
最近の傾向として、小型風力発電での事故が増えているという。
オジロワシの事故は、１５年度には初めてゼロになったが、１６年度は３件、１７年度は７件、１８年度は３件、１９年度は過去最多の８件が確認された。
このうち、１８年度の１件、１９年度の４件が小型風力発電での事故だった。
同じ期間の１７年間で、オオワシの事故は３件あった。
小型風力発電での事故は、１７年度に根室市で１件が報告されている。
環境省のオジロワシ・オオワシ保護増殖検討会の座長、黒沢信道・日本野鳥の会釧路支部長は、「これまでの事故を踏まえ、風力発電はできるだけ海岸沿いの岸壁には建設しないようにするなどの対応に、業者や行政は取り組むべきだ」と訴えている。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20200405-OYT1T50074/
（ブログ者コメント）
風車へのバードストライクについては、本ブログでも過去に何件か情報を紹介している。
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2020年2月26日付で毎日新聞東京版から、下記趣旨の記事が写真や解説図付きでネット配信されていた。
海洋プラスチックごみ問題が世界で深刻化する中、多くの衣類に使われているプラスチック製の合成繊維が洗濯で抜け落ちて海洋に流出している実態が浮かび上がってきた。
ファッション業界では新素材の開発などの対策が進む。
【マイクロプラに】
「フリースを洗濯すると最大で１９００本以上のプラ繊維が抜ける。海洋で見つかったプラ繊維の大部分が、洗濯による下水に由来している可能性がある」。
英豪の研究チームが２０１１年に発表した内容は、ファッション業界にとっても衝撃的だった。
研究チームによると、合成繊維を含むフリースや毛布、シャツなどをそれぞれ家庭用洗濯機で洗った排水をサンプリング調査したところ、全ての衣類で、５ミリ以下の微細なマイクロプラスチックを検出した。
中でも起毛部分の多いフリースが最多だった。
衣類に使われる合成繊維はプラスチックを繊維状にしたものだ。
シワになりにくく、型くずれしにくいといった特徴があるほか、速乾性や脱臭などの機能を持たせる特殊加工もしやすいため、さまざまな衣類に用いられている。
【世界の合成繊維の生産量】
日本化学繊維協会の推定によると、世界の合成繊維の生産量は、利便性が高く安価なことから、年々需要は増加。
１７年は約６２４０万トンで、綿など天然繊維の生産量の２倍以上に拡大している。
ある大手アパレルメーカーの担当者は、「高機能な衣類など、他社との差別化を図る意味でも、合成繊維は今後も欠かせない素材だ」と指摘する。
【困難な完全除去】
洗濯で抜け落ちた合成繊維を含む生活排水は、下水処理場で浄化される。
沈殿や微生物による分解や吸着、消毒などの工程を経て、河川や海に放流されている。
ただ、合成繊維から出た繊維状のマイクロプラは、目視で確認するのも困難なものがほとんどだ。
東京都下水道局によると、生活排水に含まれる有機物などの汚物は浄化処理で９割以上を取り除いているものの、全ては除去できないため、一部の合成繊維は海などに流れ出ている恐れがあるという。
担当者は、「汚物を全て取り除く仕組みにはなっておらず、全国の下水処理場でも同じ状況だ。ただ、繊維を取り除くには膨大な費用がかかり、水道代の値上げに直結する。すぐに対策を取るのは難しい」と説明する。
石油由来のプラスチックは、「生分解性プラ」を除き、自然環境ではほとんど分解されない。
特にマイクロプラは有害物質を吸着する性質があることが分かっており、魚などの海洋生物が誤飲し体内に蓄積させ死ぬなどして、生態系に影響していることが懸念されている。
【新素材開発の動きも】
海洋プラごみの問題解決に向け、世界的な対策が進む中、国内の素材やアパレルのメーカーでも、新素材を開発したり、リサイクル素材を積極的に使用したりするなどの動きが出始めている。
アパレル大手「三陽商会」は昨年１０月、スペインのメーカーとともに新ブランド「エコアルフ・ジャパン」を設立すると発表した。
３月１３日には東京都渋谷区で有名ブランドショップが軒を連ねる旧渋谷川遊歩道路（通称・キャットストリート）沿いに初の店舗をオープンさせる。
扱う商品はペットボトルやナイロン、タイヤなどのごみを原料にしたリサイクル素材が中心だ。
春夏シーズンは幅広い世代をターゲットに、コートやボトムなど１５０種類で４００色の商品を展開する計画だ。
海に流出しにくい合成繊維の素材開発も進む。
繊維原料の開発などを手がける「帝人フロンティア」は、フリースの代替素材となる新素材「デルタＴＬ」を開発。
生地表面の起毛部分を特殊加工し、洗濯をしても洗い落ちしにくい構造となっている。
また、リサイクル素材が原料で、長いポリエステル繊維を使うことで繊維が抜け落ちにくい特徴がある新素材「アスティ」を開発した。
アウトドアスポーツブランド「ゴールドウイン」とバイオベンチャー企業「スパイバー」は、たんぱく質由来の新素材「ブリュード・プロテイン」を共同開発し、２１年以降の本格商品化を目指している。
エコアルフ・ジャパンは、２１年中に国内の漁業者が海中で回収したペットボトルなどの海洋プラごみを素材として使う商品開発を目指しており、帝人フロンティアの新素材の活用も検討している。
エコアルフ・ジャパンの吉井ディレクターは、「環境負荷の低いサステナブル（持続可能）な商品を提供するのが世界の流れ。ファッション業界でその姿勢をリードしていきたい」と意気込む。
https://mainichi.jp/articles/20200226/ddm/013/040/020000c
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2020年1月13日付で日本経済新聞から、下記趣旨の記事がメタンハイドレートの写真付きでネット配信されていた。
世界各地の海底下には、二酸化炭素（CO2）とメタンの大きな貯留層が、いくつも存在している。
これらは、気候を大きく変えうる「時限爆弾」のようなものだ。
そして、導火線には火がついている。
海底では、CO2またはメタンを含んだ氷のような固体「ハイドレート」がふたとなって、強力な温室効果ガスを閉じ込め、海中や大気中に出ていくのを防いでいる。
しかし、科学者によると、ハイドレートの一部は、周囲の海水温があと数度上がると解け出すという。
そうなると、非常にまずいことになる。
二酸化炭素は、温室効果ガスの排出量の約4分の3を占めており、何千年も大気中にとどまる可能性がある。
メタンは、大気中にとどまる期間は約12年とCO2よりも短いが、温室効果はCO2の何十倍も高い。
海洋は、人類が排出する二酸化炭素の3分の1を吸収する地球上最大の炭素吸い込み口だ。
ところが海が温まってハイドレートのふたを解かすと、逆に海洋が炭素排出源になり、気候変動と海面上昇に重大な影響を与える恐れがある。
「ハイドレートが不安定になる、つまり解け出した場合、膨大な量のCO2が海洋に放出され、やがて大気中に出てきます」と、米国、南カリフォルニア大学の古海洋学者、ロウェル・ストット氏は話す。
深海でCO2貯留層が見つかっている一方で、科学者たちは12月、海水温が過去最高を記録し、世界が今、気候に関する多くの臨界点を超えつつあると警告した。
知られている限り、CO2貯留層は深海の熱水噴出域のすぐ近くにある。
しかし、このような貯留層が世界的にどのくらいあるのかは分かっていない。
「この分野がどれほど調査を強く必要としているのかを教えてくれました。この種の貯留層がどれだけあり、どのくらいの規模で、どのくらいCO2を海に放出しやすいのか突き止めることが求められています」とストット氏。
「奥深くに隠れていた世界の炭素収支を、私たちは過小評価してきたのです」
一方、貯留層の規模に疑問を投げかけるのは、米ウッズホール海洋学研究所の上級科学者、ジェフリー・シーワルド氏だ。
熱水系の地球化学を研究している。
「これが世界的にどのくらい重要かは分かりません。私たちの知る熱水系の多くは、まだ調査の余地が大きいとはいえ、炭素の大規模な蓄積には関連していないからからです」とシーワルド氏。
「ですので、大量のCO2が蓄積されていて今にも放出を待っている、と言うことには、私ならもう少し慎重になりますね」
カナダ、ビクトリア大学で熱水噴出域を研究するベレナ・タニクリフ氏は、既知の熱水域のうち、データが収集されているのは45％にすぎず、大半はまだ調査が足りないと指摘する。
より身近にある「気候の時限爆弾」を懸念する研究者もいる。
比較的浅い海底に形成されるメタンハイドレートだ。
科学者が懸念する理由の一つは、メタンハイドレートが実はたくさんあるらしいこと。
例えば、2016年から2018年に、米オレゴン州立大学と米海洋大気局（NOAA）の研究者たちが新しいソナー技術を使い、米国の太平洋岸北西部沖を調査した。
その結果、メタン湧出域が1000カ所発見された。
「大陸縁辺部の比較的浅い海域に多くのメタンが貯蔵されているため、海水温上昇の影響を早く受けて、堆積物中のメタンハイドレートが不安定になるかもしれません」。
NOAAの太平洋海洋環境研究所の上級研究員で、熱水噴出孔の専門家であるデイブ・バターフィールド氏はこう話す。
バターフィールド氏は、このようなメタン湧出域について、深海底に貯めこまれた二酸化炭素よりもはるかに大きな、地球規模の温室効果ガス貯留層となっている可能性が高いと指摘した。
「つまり、メタンハイドレートが不安定になると、メタンが大気中に流出し、地球温暖化がより極端になるということです」と、バターフィールド氏は話す。
氏は2003年、太平洋のマリアナ島弧にある熱水噴出域の調査隊に加わり、ハイドレートで覆われた液体CO2貯留層を発見した一人だ。
ストット氏らの研究チームは2019年の初め、最終氷期が終わるきっかけについての論文を発表したが、それによると、2万年前に太平洋東部の熱水噴出域に近い海底貯留層から二酸化炭素が放出されたことが関係しているという。
また最新の論文では、氷河時代だった更新世の終わりごろ、ニュージーランド近くの海底貯留層から二酸化炭素が放出された地質学的兆候を見つけたとしている。
近年の気温の急上昇は、過去に氷河期が終わりを迎えた時代の急上昇とよく似ている。
太古の地球温暖化については、原因として海が長らく疑われてきたが、ストット氏ら海洋学者がこの10年の研究で指し示すのは、地質学的な原因だ。
「サンプルが取られていない熱水噴出域のうち、ガスや液体のCO2を閉じ込めているのがごくわずかな割合だとしても、世界の海洋炭素収支を大きく変える可能性があります」。
ストット氏と共著者らは、現在の炭素貯留層についてこう記している。
【貯留層、見つけるのは困難】
例えば、太平洋の火山でバターフィールド氏らが発見した、ハイドレートで覆われた液体CO2貯留層を見てみよう。
液体CO2の泡が海底から出てくる速度は、中央海嶺全体で放出される二酸化炭素の0.1パーセントに等しいと計算された。
少量に思えるかもしれないが、地球を取り囲む長さ6万5000キロにおよぶ海底火山のうち、小さな1カ所から出ているCO2だと考えなくてはならない。
「驚くべき数字です」と、ストット氏は注意を促した。
貯留層はどうやって形成されるのか。
科学者たちは、海底のずっと下のマグマが海水と反応して、炭素かメタンに富んだ流動体を作り出し、それが海底表面に向かって上昇してくるときにできると考えている。
このプルームが冷たい水とぶつかると、氷のようなハイドレートができ、炭素またはメタンを地下の堆積物の中に封じ込める。
貯留層がもたらすリスクは、その位置と深さによる。
ストット氏によると、例えば日本の沖縄トラフには湖のように液体のCO2が貯留する場所があるが、海水温の上昇により、それを覆うハイドレートが近いうちに解ける可能性がある。
だが、そこには湧昇流がないため、深さ約1400メートルで二酸化炭素が大量に放出された場合、周囲の水はおそらく酸性化されるが、大気中に出てくるには非常に長い時間がかかると考えられる。
深海でCO2やメタンの貯留層を探すのは「干し草の山で針を探す」ようなものだと、ストット氏は指摘している。
しかし、2019年8月、日本とインドネシアの研究者が論文を発表。
音響装置で発生させた地震波を分析することで、沖縄トラフの海底下で、これまで知られていなかったCO2またはメタンの大きなガス貯留層を5つ発見したことを明らかにした。
この波は、ガスの中では海底下の固体の中よりもゆっくりと伝わることから、研究グループは貯留層の位置を特定することができた。
得られたデータは、ハイドレートがガスを閉じ込めていることを示している。
「我々の調査地域は広くないので、調査地域の外にもっと貯留層があるかもしれません」。
九州大学の物理探査学教授で、この論文の共著者である辻健氏は、Eメールでこうコメントしている。
「沖縄トラフ軸部（伊平屋北海丘の周辺）の活発な熱水活動のため、この環境中のメタンまたはCO2は安定していません。そのため、CO2やメタンが海底（そして大気中）に漏れ出すかもしれません」
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2020年1月9日15時0分に朝日新聞から、下記趣旨の記事が速度比較グラフ付きでネット配信されていた。
地球温暖化が進むと、日本付近を通過する台風の速度は今より約１０％遅くなるという予測結果を、気象庁気象研究所などのグループが発表した。
強い風雨にさらされる時間が長くなり、浸水や土砂崩れの被害が大きくなる恐れがあるという。
８日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに論文が掲載された。
気象研の山口宗彦主任研究官らは、今世紀末に地球の平均気温が産業革命前より４度（現在より約３度）上昇するとの想定で、気候の変化をコンピューターを使って推計。
日本上空の偏西風が北に押し上げられるなどの影響で台風の進路や速度が変わり、日本列島周辺では平均時速が約１０％遅くなるとの結果が出た。
例えば東京周辺の平均時速は約３１キロで、現在より４キロほど遅くなるという。
昨年１０月に東日本に大きな被害をもたらした台風１９号の平均速度も、平年値より約４割遅かった。
温暖化が進むと、台風の数は減るものの、勢力が強いものが発生しやすくなるとされ、最近の研究では雨が強くなると予測されている。
山口さんは、「速度が遅くなることで、いっそう降水量が増え、甚大な被害が起こるリスクが高まる」と指摘している。
https://www.asahi.com/articles/ASN18563PN18ULBJ008.html
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2019年11月19日10時30分に朝日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
福岡工業大（福岡市東区）の研究グループが、福岡市内で採取した大気から微細なマイクロプラスチックを検出した。
プラスチックは海洋汚染が世界的な問題になっているが、研究グループは、空気にも微小なものが含まれ、地球規模で移動しているとみて調査を進める。
福工大の永淵修客員教授（環境科学）らは今年３～９月、同市東区のキャンパスの屋上で空気や雨を採取。
電子顕微鏡や、光を当てて素材を調べる機器などで分析したところ、大きさが数十～数百マイクロメートル（１マイクロメートルは１千分の１ミリ）のポリエチレンやポリプロピレンを見つけたという。
海で見つかる、大きさが５ミリ以下のマイクロプラスチックよりも、さらに小さいサイズだ。
永淵さんはこれまで、水銀や鉛などが雨や雪とともに大陸から日本へ運ばれてくる「越境大気汚染」などについて研究してきた。
九州の山で採取した樹氷の分析結果からも、マイクロプラスチックとみられる物質が見つかっているという。
プラスチックは、海に捨てられ、紫外線や波などで劣化して小さくなったものを生物がのみ込む海洋汚染が問題になっているが、大気中のマイクロプラスチックについては今年、フランスとスペインにまたがるピレネー山脈や北極圏など、都市部から離れた場所で検出したとする論文が相次いで発表された。
都市部からのほか、海から風に巻き上げられて大気中をただよい、長距離を移動している可能性があるという。
永淵さんらは今後、福岡市や東京都内の大気のほかに、屋久島や九重、富士山に降った雨や雪、樹氷などを分析して、マイクロプラスチックの有無や移動経路を本格的に調べるという。
マイクロプラスチックが人間も含め、生物の健康に悪影響を及ぼすかどうかはよくわかっていない。
しかし、永淵さんは「ＰＣＢやＤＤＴなど有害物質がくっついたマイクロプラスチックを吸い込むリスクが、これから問題になる可能性もある」と話す。
大気中のマイクロプラスチックは極めて小さいため、効率的に分析する技術の開発も進めたいという。
https://www.asahi.com/articles/ASMC74DGWMC7TIPE012.html
※ピレネー山脈で見つかった件は、下記記事参照。
（2019年4月23日 ＮＨＫサイカル）
生態系への影響が懸念されている微小なプラスチックごみ、「マイクロプラスチック」が、海だけでなく、ヨーロッパの山脈の大気中から検出されました。
都市から遠く離れた場所まで浮遊して運ばれたとみられています。
「マイクロプラスチック」はプラスチックごみが細かく砕かれたもので、これまで海で多く見つかり、有害物質が付着しやすいことから、主に海の生態系への影響が懸念されていました。
ところが、フランスとイギリスの研究グループが、ピレネー山脈の標高1400メートル付近で５か月にわたって大気中の粉じんを集めたところ、１日平均でフィルター１平方メートル当たり365個のマイクロプラスチックが検出されたということです。
大きさは20分の１ミリ以下のものが多く、形は破片状のものから繊維状のものまでさまざまで、材質はプラスチック容器などに使われるポリスチレンやポリエチレンが多く見られました。
この場所は大都市から100キロ以上離れていますが、マイクロプラスチックは大気中を浮遊して運ばれたとみられていて、研究グループは、「研究は始まったばかりで、より多くの調査が必要だ。プラスチックごみを環境中に捨てるのをやめる必要がある」と指摘しています。
この研究成果は、イギリスの科学雑誌「ネイチャー ジオサイエンス」に掲載されています。
※掲載された論文はこちらから（※NHKサイトを離れます）
https://www.nature.com/articles/s41561-019-0335-5
https://www.nhk.or.jp/d-navi/sci_cul/2019/04/news/news_190423/
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2019年5月9日9時55分に朝日新聞から下記趣旨の記事が、データの図解付きでネット配信されていた。
地球のてっぺんで「異変」が起きている。
主役はコンパスが指す北極、「北磁極」。
移動速度が速くなって、地磁気の専門家を悩ませている。
多くのスマートフォンには地磁気センサーが入っているが、私たちも悩む必要はあるのだろうか。
地球は巨大な磁石であり、磁場の向きは方位磁針でわかる。
針が示す「北」である北磁極は北極点とは位置が違い、常に移動している。
加速したのは２０世紀後半からだ。
それまで年に１０ｋｍほどだったペースが、２０００年ごろには約５０ｋｍになった。
北磁極はもともとカナダ北部に位置していたが、１８年には、ついに日付変更線を越えてロシア側の東半球に入り込んだ。
地球物理学者らの国際団体は、地磁気を表現する計算モデル（世界地図のようなもの）を５年おきに公表してきており、次は２０年に公表する予定だったが、北磁極の動きなど地磁気の急速な変化を受けて作業を１年早め、今年２月に公表した。
地磁気のほとんどは、主に地球の核を流れる電流によって発生・維持されているが、何か異変が起きているのか。
京都大の田口聡教授は、「速く動いている理由はよくわかっていない」と話す。
また、東京工業大の松島政貴助教は、「現在の地磁気は過去５００万年の平均的な強度の２倍程度あり、消失や逆転につながるとは言えない」とも語る。
ひと安心ではあるが、スマホではアプリの更新が必要になるかもしれない。
多くのスマホには地磁気センサーがついていて、そのデータが地図表示の向きを決めることなどに使われている。
スマホには全地球測位システム（ＧＰＳ）もついていることが多く、「必要あるのか」と思うかもしれないが、そんなことはない。
ＧＰＳで位置はわかるが、方位はわからないからだ。
スマホ搭載のセンサー大手・旭化成エレクトロニクスによると、スマホアプリは、地磁気センサーが検知した磁針の北が、本当の北からどれほどずれているのかを示す角度（偏角）の補正をしている。
偏角は場所によって異なり、現在は札幌で西へ約９°、那覇では西へ約５°だが、地磁気の変化に応じて変わる。
補正も変える必要があり、同社は「アプリの更新が生じるかもしれない」としている。
また、航空機も磁針の北を使っている。
今も使われる電波による「空の灯台」の仕組みや航空図も磁針の北を基準に作られており、航空機にもコンパスや地磁気センサーがついている。
北磁極の早い動きに応じて、北極付近を飛ぶ航空機は影響を受ける可能性がある。
出典
『「一線を越えた」北磁極の怪、スマホはどうなる？』
https://digital.asahi.com/articles/ASM5840WDM58ULBJ008.html?rm=586
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2019年4月19日15時56分にＮＨＫ京都から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
資源保護のため漁獲が規制されているクロマグロについて、京都府北部の沿岸で定置網に大量に入り込んだクロマグロの群れを逃がすために漁ができなくなるケースが今年に入ってから相次いでいることが、ＮＨＫの取材で分かった。
一度網に入ったクロマグロは、逃がしても死んでしまうケースもあり、効果的な資源保護の難しさが浮き彫りになっている。
クロマグロは、国際的な枠組みによって漁獲量の上限が設けられていて、日本でも都道府県ごとに漁獲枠が決められ、各地の漁協などはこれを超えないよう、漁業者と調整している。
京都府の沿岸に設置された３２の大型の定置網では、漁獲枠を超えそうな場合、クロマグロを手作業で海に戻しているが、京都府漁業協同組合によると、数１００匹以上の群れで網に入った場合は選別が難しいため、漁をあきらめて全ての魚を逃がすしかないという。
これについてＮＨＫが調べたところ、クロマグロの群れのために漁を断念したケースは、ことし２月と３月の２か月間で４０回、漁全体の６.４％に上ることが分かった。
水産庁は、クロマグロを逃がすために漁ができなくなった場合の補助制度を設けるなどしているが、クロマグロは傷つきやすく、定置網の中で弱ってしまい、逃がしても死んでしまうものが少なくないとみられるということで、効果的な資源保護の難しさが浮き彫りになっている。
京都府漁業協同組合の上林専務は、網を開放して魚を逃がすことについて、「一定の補償はあるにせよ、漁業者は『網にかかった魚をすべて水揚げしていれば補償以上になった』という思いが強いと思う。漁業者は『魚をとってなんぼ』というところがあり、士気にも影響が出ると考えている」と述べた。
そのうえで、「マグロは弱い魚で、一度触っただけで死んでしまうこともある。せっかく逃がしても死んでしまっては何にもならないので、資源をうまく利用するという意味で議論を尽くすべきだと思う」と述べた。
定置網にかかり弱ったクロマグロを逃がすことについて、水産庁は「クロマグロは、法律に基づいて漁獲規制が行われるようになったばかりで、さまざまなデータを集めている最中だ。クロマグロが弱い魚であることは、漁業者や専門家からの指摘もあって認識している。定置網の構造や逃がす際に使う網などを改良することで、魚が受けるダメージを減らす方法を考えたい」とコメントしている。
出典
『クロマグロ逃がすため漁不可能に』
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kyoto/20190419/2010003381.html
（ブログ者コメント）
〇冒頭のアナウンサー談。
『資源の減少が懸念され、漁獲量が規制されているクロマグロ、その規制の在り方をめぐって漁業者からは、定置網の仕組みとマグロの魚としての特徴から、疑問の声があがっています。』
〇この報道は、ＮＨＫ記者が定置網漁に同行して取材したもの。
以下は映像の１コマ。
クロマグロを両手で抱え、あるいは手網に入れて海に返していた。
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2019年2月26日18時39分に日本経済新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
政府は２６日、有害廃棄物の越境移動を規制するバーゼル条約に、汚れたままの廃プラスチックを加える提案をすることを決めた。
４月２９日からスイスで開催される同条約締約国会議で、ノルウェーと共同で提案する。
相手国の同意なしに、汚れた廃プラの輸出入はできなくなる。
海の廃プラ汚染が国際的な問題となるなかで、日本が率先して取り組む姿勢を示す。
バーゼル条約は、国連環境計画（ＵＮＥＰ）が１９８９年に策定した、廃棄物の移動を規制する国際的な枠組み。
現在は１８７カ国・機関が加盟している。
これまで、医療廃棄物や鉛蓄電池、廃油などが対象となっているが、飲み残しが入ったままのペットボトルや食べかすが付いたままの汚れたプラスチックは対象外だった。
原田環境相は２６日の記者会見で、「プラスチック汚染が国際的に懸念されている。日本がリードしていく」と述べた。
６月に日本で開く２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議に向けて、日本の廃プラ対策を国際的に発信する狙いもある。
日本は、廃プラのリサイクルを進めるために東南アジアなどの途上国に輸出しており、汚れたものも含まれている。
出典
『汚れた廃プラ、政府が輸出規制へ バーゼル条約に提案』
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO41772090W9A220C1I00000/
2月26日19時36分に毎日新聞からは、日経記事とはスポットの当て方が若干異なる、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
原田環境相は２６日の記者会見で、汚れてリサイクルできないプラスチックごみを中国などアジア各国へ輸出してきたことについて、「基本的には、やめなければいけない」と述べ、原則禁止とする考えを表明した。
今秋にも関係省令を改正し、輸出手続きを厳格化する。
今後は、プラごみの削減やリサイクルを強化する方針だ。
日本を含む先進国はプラごみを自国内で処理しきれず、安価な原料として受け入れるアジア諸国に輸出してきた。
日本は２０１７年に約１５０万トンを輸出。
この中には
▽たばこの吸い殻が入ったペットボトル
▽建物解体で木くずや土砂が混じった断熱材
▽正しくリサイクルされなかった家電製品
なども多いという。
世界最大の輸入国だった中国は、１７年末にプラごみの輸入を禁止。
日本は輸出先を変え、１８年には約１００万トンを輸出したが、台湾やマレーシアなど、他のアジア各国・地域も輸入制限の動きを見せている。
環境省によると、廃棄物の越境移動を規制するバーゼル条約の締約国会議が４月末からスイスで開かれ、条約の対象品目に「汚れたプラスチック」を追加する改正案が議論される。
日本も提案に賛同し、プラごみ輸出の際には相手国の同意を必要とするなど、規制強化する方針だ。
会見で原田環境相は、「これからは発生量を抑え、きちんとリサイクルできる体制を作るのが基本だ」と強調した。
出典
『プラスティック危機 廃プラ輸出を原則禁止へ 削減・リサイクルを強化へ』
https://mainichi.jp/articles/20190226/k00/00m/040/186000c
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2019年2月22日16時1分にＮＨＫ鹿児島から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
東シナ海に面した薩摩半島の沿岸ではクジラが座礁するケースがたびたび起きているが、巨体を移動させる作業がたいへんで、その費用負担もずしりと重く、関係者を悩ませている。
今月１５日に南さつま市の小湊漁港近くで、座礁したマッコウクジラ１頭が見つかった。
また、２１日は、小湊漁港から西にある小浦港の海岸でも、２頭のマッコウクジラが死んだ状態で打ち上げられていた。
これら３頭は全長が１５ｍ前後。
重いため、移動させるにはクレーン船などが使われる。
大がかりな撤去作業となり、その費用も少額ではない。
おととし、南さつま市金峰町の海岸で見つかった６頭のケースでは、処理にかかった費用がおよそ２５００万円にも上った。
１頭あたりおよそ４００万円で、今月１５日に見つかった１頭や２１日に新たに見つかった２頭も同様の費用がかかるとみられていて、県や南さつま市が負担するという。
南さつま市は、「これまでの例をみても多額の費用と対応に追われてるため、苦慮しています」と話していた。
クジラがなぜ、薩摩半島の西岸でたびたび座礁するのか、詳しい原因は解明されていないが、「かごしま水族館」によると、クジラが物の位置や固さを知るために出している超音波を海岸の砂浜が吸収して、クジラが砂浜の先にも水があると思って進んでいる可能性があるとしている。
出典
『クジラ処理に１頭４００万円も』
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kagoshima/20190222/5050005734.html
2月22日6時30分に南日本新聞からも同趣旨の記事が、座礁したクジラの写真付きでネット配信されていた。
南さつま市笠沙町片浦の小浦港海岸で２１日、座礁したマッコウクジラ２頭が見つかった。
体長は約１６ｍと１７ｍ。
オス、メスは不明。
市職員らが駆け付けた時には死んでいたという。
同市では、加世田小湊の小湊漁港で１５日、座礁したマッコウクジラ１頭が見つかり、その後、死んだ。
市によると、２１日正午前、笠沙町漁協からクジラ座礁の連絡があった。
市と県の職員が現場を調べたところ、２頭は約２００ｍ離れた状態で、いずれも岩場に横たわっていた。
市は２２日、死骸を沖合に移動させる。
出典
『新たに２頭座礁 南さつま・マッコウクジラ』
https://373news.com/_news/?storyid=102405
（ブログ者コメント）
クジラやイルカが海岸に打ち上げられる事例は、国内外でしばしば起きている。
その原因に関し、上記報道では、一つの可能性として超音波砂浜吸収説が提示されているが、他にもいろいろな説があり、原因は未だ不明のようだ。
ちなみに、桜島の西側が、指宿などのある薩摩半島。
東側は、佐多岬などのある大隅半島。
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2019年2月3日付で毎日新聞東京版から、下記趣旨の記事が地図付きでネット配信されていた。
日本近海を漂う微細なマイクロプラスチック（ＭＰ）の汚染源が、中国や韓国などアジア諸国から漂着したプラスチックごみだけでなく、国内の河川からのごみも影響しているとの調査結果を、東京理科大の二瓶泰雄教授（河川工学）らのグループがまとめた。
日本近海はＭＰ密度が世界平均より高い「ホットスポット」といわれており、二瓶教授は、身近な生活からプラごみを減らす必要を訴える。
調査は２０１５～１８年、中部、近畿地方を除く、北海道から沖縄までの全国２９河川のＭＰ密度を調べた。
全ての河川からＭＰが検出され、平均すると１ｍ３当たり２．５３個で、日本近海の平均３．７４個に近かった。
レジ袋や発泡スチロールの容器などが原因とみられる。
最大値は千葉県の大堀川の１３．６個。
利根川は８．７個、埼玉県の荒川では４．６個を検出した。
人口密度や市街地率が高い地点ほどＭＰの密度が高く、都市部での汚染が深刻だった。
ＭＰの大きさの分布を調べると、河川と海でほとんど大きさの差がなく、海に流出する前に相当量のプラスチックが細かく砕けていることが判明した。
二瓶教授によると、熊本市内の河川は、１６年の地震の影響で災害ごみが発生したため、数値が高かったとみられる。
二瓶教授は、「これまで、海ごみ対策がクローズアップされていたが、陸上での発生源対策が必要だ。日本も人ごとではない」と指摘。
「例えば、バケツや洗濯ばさみなどのプラスチック製品を長時間屋外に置いていても劣化してＭＰとなり、空気中を漂って河川の汚染につながる場合もある」と注意を呼びかける。
同種の調査は昨年５～９月、環境問題対策のベンチャー企業ピリカ（東京都渋谷区）も実施した。
関東、関西地方の河川１１本２６カ所中、２５カ所からＭＰを検出。
最大だった大阪市の大川では、１ｍ３当たり１９．８個に上っていた。
出典
『マイクロプラスチック 微細、河川も汚染 日本近海流出 １立方メートル２．５３個 東京理大調査』
https://mainichi.jp/articles/20190203/ddm/001/040/141000c
（ブログ者コメント）
ピリカの調査結果については、本ブログでも紹介スミ。
2018年10月19日掲載
『2018年10月13日報道 環境問題に取り組むベンチャー企業が国内の１１河川を調べたところ、全ての川からマイクロプラスチックが検出された、愛媛大などの調査でも同様の結果 （修正１）』
http://anzendaiichi.blog.shinobi.jp/Entry/8949/
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プロフィール Profile
その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
そこで退職を機に、有り余る時間を有効に使うべく、全国各地でどのような事故が起きているか本ブログで情報提供することにしました。
また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。