2016年1月17日報道 阪神大震災時、地震発生後１時間以降に起きた火災についてＮＨＫなどが電気復旧地域と火災発生場所の関係を分析した結果、４０％は通電火災の可能性が高かった

2016年1月17日20時23分にＮＨＫ関西ＮＥＷＳ　ＷＥＢから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

阪神・淡路大震災では、地震直後の火災だけでなく、地震から時間がたって発生した火災が相次ぎ、大きな被害が出た。

 

ＮＨＫが、専門家と共同で、地震から１時間後以降に発生した火災を分析した結果、その４０％余りが、電気の復旧に伴って電気器具などから出火する「通電火災」の可能性が高いことが、新たに分かった。

平成７年の阪神・淡路大震災では、地震発生の当日だけで２０５件の火災が発生し、およそ５５０人が死亡した。
このうち９２件の火災は、地震から１時間たった以降に相次いで発生し、当時、電気の復旧に伴って電気器具などから出火する「通電火災」が疑われた。

通電火災は、地震で倒れた電気ストーブなどの電気製品に電気が通り出火する火災だが、大規模な火災の多くは火元の特定ができず、消防は、その多くを原因不明としていた。

ＮＨＫは、これらの火災について、防災が専門の山梨大学の秦康範准教授と火災が専門の東京理科大学の関澤愛教授と共同で、通電との関係を改めて分析した。

分析では、秦准教授が入手した、地域ごとの電気の復旧時間のデータを地図上で示した。
電柱が倒壊して電気が通らない場所もあるが、電気の復旧がどのように行われたか、見ることができる。

（ブログ者注；以下は、放映されたＣＧの説明）

黄色は電気が復旧した地域。

火災の発生場所を時系列で重ね合わせ、その関係を詳しく検証した。

 

分析をすると、兵庫県西宮市やその周辺では、電気が復旧しておよそ１０分で９件の火災が相次いで発生した。

２人は、電気の復旧から２時間以内に発生した火災は通電火災の可能性が高いとしていて、分析の結果、１時間後以降の火災の４０％余りに当たる３９件が通電火災の可能性が高いことが、新たに分かった。
このうち６件は、住宅などが焼けた面積が１０００ｍ２以上の大規模火災だった。

通電火災の対策には、地震の揺れを感知すると自動的にブレーカーが落ちて電気を元から止める「感震ブレーカー」の設置が有効とされている。

山梨大学の秦康範准教授は、「大規模な火災の中に通電火災の可能性の高い火災が多く含まれていたことがわかり、対策の重要性が示された。今後、感震ブレーカーの設置など、対策を進めていくことが求められる」と話している。

 

出典ＵＲＬ

http://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20160117/4869241.html

 

 

 

 

2016/01/25 (Mon) 【電気火災】※爆発的放電等含む Comment(0)