2019年8月31日13時39分に朝日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
銭湯で入浴中に地震に遭ったら――。
裸で無防備の状態でもパニックにならないように、避難の仕方や身を守るすべを学ぶ訓練が各地で広まっている。
9月1日の防災の日に、大阪市の銭湯も訓練を実施する。
大阪市阿倍野区の「湯処あべの橋」。
ターミナル駅に近く、日に数100人が利用する。
おかみの森さんは、「いざという時、従業員がお客さんを誘導できるのか心配」と、防災の日に訓練を実施すると決めた。
営業中に地震が起きたと想定。
従業員が客に避難を呼びかけ、脱衣場へ誘導する。
森さんは「お客さん同士が助け合わないと大勢の避難は難しい。うまくいくか試したい」と話す。
1945年に開業した神戸市長田区の「萬歳(まんざい)湯」は、今年1月に訓練をした。
95年の阪神・淡路大震災の発生時は営業時間外だったが、木造2階建て銭湯兼住宅が全壊。
半年後に再建した。
昨秋に神戸市を直撃した台風21号では、営業中の午後8時ごろに停電。
浴室に10数人の客が取り残された。
店主の綿貫さん(男性、60歳)は、「暗闇の中で懐中電灯の置き場がわからず、焦った」と振り返る。
「いざという時に動けるように」と、訓練を実施した。
近所の小学生ら約60人が参加。
地震と停電を想定し、客はおけで頭を守り、綿貫さんはヘッドライトで浴室を照らした。
ガラスなどの破片で負傷しないようにタオルを床に敷き、避難経路を確保した。
綿貫さんは、「阪神大震災の記憶も薄れつつある中、訓練を続けたい」と話した。
「防災銭湯」と名付けられた訓練は、昨秋から大阪や東京で実施されている。
全国の銭湯紹介サイト「銭湯・奥の細道」(http://1010meguri.blog.fc2.com/
原沢さんは、2011年の東日本大震災で被災した銭湯の店主らと話し、経験が共有されず、対策に結びついていないと気づいた。
知り合いの店主らに訓練実施を働きかけ、原沢さんも参加して、リポートを関係者に配っている。
「まず、やってみることが大切。訓練が広まっていってほしい」
【銭湯は社会的施設】
銭湯は、災害時に被災者の助けにもなる。
自治体と地域の浴場組合の間で協定を結ぶ動きが広まっている。
神戸市と市浴場組合連合会は、一昨年9月に協定を締結した。
災害時、市内37軒の銭湯は被災者に無料で入浴してもらう。
井戸水を使ったり、重油や薪(まき)で湯を沸かしたりする銭湯もあり、水道やガスが止まっても利用できる。
阪神大震災では、被災を免れた市内の銭湯が被災者に開放された。
同市長田区では、住民が銭湯の水をバケツリレーで運び、消火に使った。
市生活衛生課の担当者は、「震災で銭湯の大切さを再認識した」と話す。
昨年6月の大阪北部地震では、被災地域の住民を対象に、大阪府内で50軒を超す銭湯が無料開放された。
府は、災害時の無料入浴を柱とする協定締結に向け、府公衆浴場組合(371軒加盟)と調整を始めた。
先進地は東京都だ。
524軒が加盟する都浴場組合は、災害時のマニュアルを定め、都内や全国の組合に配布している。
都内で最多39軒の銭湯がある大田区は、大田浴場連合会と協定を結んでいる。
きっかけは東日本大震災だった。
都浴場組合理事長の近藤さん(男性、68歳)が経営する同区の「はすぬま温泉」には、大震災直後、近所の高齢者らが身を寄せた。
近藤さんは毛布などを提供した。
「住民の憩いの場である銭湯は、社会的な施設でもある。できることをしたかった」という。
協定では、銭湯を災害時の一時避難所とし、区が提供する毛布や非常食も備蓄するよう定めている。
ほかに、都内の銭湯の約8割は井戸を備えており、断水時は生活用水を被災者に提供。
消火活動での使用も想定している。
近藤さんは、「災害はいつ起きるかわからない。防災面でも銭湯が見直されている。これからも地域に貢献していきたい」と話した。
昨秋の台風21号では、大阪府内の約200軒が被災し、暴風で煙突が折れた銭湯もあった。
東京都は、銭湯の耐震補強に補助金を出している。
17年度は31軒に計約1億円を支出した。
【災害時に銭湯で身を守るには】
・風呂おけで頭を保護し、タオルで首など急所を守る
・ガラス片から足を守るため、タオルなどを床に敷く
【銭湯の防災上の役割】
・被災者に入浴機会を提供
・生活用水や消火用の水を提供
・一時避難所として非常食や毛布などを備蓄
https://digital.asahi.com/articles/ASM8Q7HHJM8QPTIL029.html?rm=1242
その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
そこで退職を機に、有り余る時間を有効に使うべく、全国各地でどのような事故が起きているか本ブログで情報提供することにしました。
また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。