※情報量過多につき、特徴的な記事のみ紹介する。
2021年2月14日11時30分に毎日新聞からは、過去最大級の長周期地震動を観測したなど、下記趣旨の記事が大震災の余震震源分布図付きで、ネット配信されていた。
13日夜に発生したマグニチュード(M)7・3の強い地震で、宮城県と福島県では最大震度6強を観測したが、震源の福島県沖は、専門家が「もともと地震活動が活発な地域だった」と指摘する地域だ。
気象庁は「今後1週間程度は、最大震度6強程度の地震に注意を」と呼びかけており、十分な警戒が必要だ。
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今回の地震により、福島県中通りでは、長周期地震動の揺れとしては最大の「階級4」を観測した。
長周期地震動は、規模の大きな地震が起きた際に生じる周期(揺れが1往復するのにかかる時間)の長い、ゆっくりとした揺れだ。
階級4は「高層ビルなどでは立っていることができず、這わないと動くことができない。固定していない家具の大半が移動し、倒れるものもある状況」とされる。
長周期地震動は、気象庁による情報提供が13年に始まった。
階級4が記録された地震は、16年の熊本地震の計2回と18年の北海道胆振東部地震で、今回が4回目。
震度の分布に比べ、長周期地震動は減衰しないで遠くまで伝わる特徴がある。
それに加えて、福島県中通りは地盤がやわらかく、影響が出やすかったと考えられるという。
https://mainichi.jp/articles/20210214/k00/00m/040/111000c
2月15日14時58分にNHK栃木からは、電力遮断装置が作動して23万戸が停電した、作動は大震災以来だったという、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
13日の午後11時7分に福島県沖で起きた地震では、県内で最大およそ23万戸が停電し、およそ3時間後の14日午前2時15分にすべて解消しました。
この停電の原因について、東京電力が原因を調査したところ、設備には異常やトラブルは見つからず、一部の地域への電力の供給を自動的に遮断する装置が作動したことが原因であることがわかりました。
東京電力によりますと、地震の震源地に近い福島県広野町にある東京電力などが出資する火力発電所の5号機と6号機などが停止し、電力の供給がおよそ160万キロワット低下しました。
その影響で、ふだんは一定に保たれている周波数が低下し東京電力管内の広い範囲で停電が起きるおそれがあったため、遮断装置が自動的に作動したということです。
東京電力はその後、停電の原因を確認したうえで、手動で順次、電力の供給を再開したということです。
東京電力によりますと、管内でこの装置が作動して停電が起きたのは10年前の東日本大震災以来だということです。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/utsunomiya/20210215/1090008911.html
2月15日22時38分に毎日新聞からは、東北新幹線では大震災以降、電柱の耐震化を進めているが、今回は対策優先度の低かった電柱20本が損傷したなど、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
東北新幹線は、地震で電柱が折れたり傾いたりした影響で、全線での運転再開に10日前後かかる見通しだ。
新幹線を巡っては、地震後の全面復旧が長期化するケースがこれまでもあり、耐震補強が課題に浮かび上がった。
JR東日本によると、東北新幹線は新白河駅(福島県西郷村)―古川駅(宮城県大崎市)で、少なくとも20本の電柱が損傷した。
同じ区間で高架橋の柱やレールの土台も、それぞれ数カ所、損傷している。
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東北新幹線は、東日本大震災でも電柱約540本が折れるなどし、全線で運転を再開したのは49日後だった。
過去には他の新幹線も地震で打撃を受けた。
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こうしたなか、JR東は東日本大震災後、東北・上越新幹線の電柱2万本のうち、5000本を対象に耐震補強する方針を決めた。
28年度に終える予定で、うち44%(2200本)が補強済みという。
一方、今回損傷した20本は5000本に含まれておらず、29年度以降に補強を検討する予定だった。
耐震補強の優先順位について、今回の地震とは別の活断層地震や首都直下地震の影響を考慮して選んだとしている。
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https://mainichi.jp/articles/20210215/k00/00m/040/174000c
その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
そこで退職を機に、有り余る時間を有効に使うべく、全国各地でどのような事故が起きているか本ブログで情報提供することにしました。
また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。