2017年9月2日14時27分に産経新聞westから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
消火活動中の消防隊員の熱中症を防ごうと、大阪市立大学の研究チームが、身体に装着して利用する端末「ウェアラブルコンピューター」を消防服内に埋め込むことで、熱中症に関わる体の中心部の温度変化を予測することに成功した。
チームは、「隊員自らのほか、周囲への警告に生かせる」としており、今後、詳細な実証実験を重ね、早期の実用化を目指すという。
チームは、大阪市立大工学部の高橋秀也教授と都市健康・スポーツ研究センターの岡崎和伸准教授の研究グループ。
名刺サイズのウェアラブルコンピューター(縦9.5cm、横6cm)を消防服内に埋め込み、本来は計測できない身体の深部温度を、衣服内の温度から計算式を用いて割り出すことに成功した。
8月には、大阪市消防局の20~50代の隊員8人を集め、実証実験を実施。
端末を埋め込んだ消防服を着用してランニングマシンを歩いてもらい、予測値と実測値を比較したところ、ほとんど差がないことが判明した。
消防隊員を炎から守る消防服は、耐熱性に優れる半面、発汗などによる熱を逃しにくく、夏場はもとより、気温の低い冬場でも熱中症が起きることはあるとされ、常に警戒が必要な状況だという。
深部温度が39.5℃を上回ると脳機能障害などを起こす恐れもあり、活動中の隊員らの同温度の測定は課題とされてきた。
チームは、熱中症発症の予測・警告を端末で客観的に示すことができると判断しており、近い将来、予測値が危険域に迫れば、発光したり、警告音が鳴ったりするような消防服の開発が進められる可能性があるとしている。
今後、チームは、火災現場を模した状況でも同様に深部温度の予測が可能かの実験も重ねていく。
高橋教授は、「自分だけではなく、周囲の隊員も異常に気づくことができる。重装備で現場を駆け回る隊員の任務は想像以上に過酷で、研究を進め、隊員の熱中症ゼロにつなげたい」としている。
【消火中に搬送、急がれる対策】
消火活動中の熱中症対策は急務といえるが、事前の予測は難しく、消防隊員が搬送されるケースは各地で後を絶たない。
大阪市消防局によると、活動中の消防隊員による熱中症は、平成27年と28年はいずれも2件だったが、今年は8月時点で5件発生。
症状が軽いため隊員が申告をしていないケースもあると考えられ、実際はもっと多いとみられる。
東京の築地場外市場内で8月に発生した大規模火災では、隊員1人が熱中症とみられる症状を呈した。
堺市で7月、民家が全焼し家族4人が搬送された火災でも、隊員が熱中症で搬送されている。
こうした状況に、大阪市消防局では、隊員にこまめに水分補給するよう求めたり、保冷剤を準備したりしているが、関係者は「消火活動の状況によって(隊員の)負担が左右されることもあり、熱中症の予測は困難だ」と訴える。
総務省消防庁は6月、全国の消防関係者に向け、熱中症対策の徹底を要望。
活動が長期にわたる場合は、塩分摂取に配慮するほか、服の前面を開けたり、防火帽を脱いだりするなどして、衣服に蓄積された熱を放出させることを求めている。
出典
『消防隊員の熱中症を防げ 衣服埋め込み「ウェアラブルコンピューター」でリスク警告…大阪市大チームが研究』
http://www.sankei.com/west/news/170902/wst1709020047-n1.html
(ブログ者コメント)
以下は、2017年8月28日付で大阪市立大HPに掲載されていた記事中の序文。
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大阪市消防局の協力のもと、消防服内にウェアラブルコンピュータを装着し活動中の消防隊員の衣服内温度を測定することで、深部体温を予測する実証実験を行いました。
その結果、衣服内温度により深部体温を予測できることを確認しました。
衣服内温度を監視することにより、熱中症の予知や警告が可能になります。
この実験は、本学が今年6月に大阪市消防局と締結した「消防隊員のヘルスケア等の研究開発に係る連携に関する申合せ」に基づき実施されたものです。
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『熱中症の予知・警告を可能に! 大阪市消防局協力のもと ウェアラブルコンピュータによる 衣服内温度の測定から深部体温の予測を実証』
https://www.osaka-cu.ac.jp/ja/news/2017/170828-2
その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
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また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。