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                                                       本ブログでは、産業現場などで最近起きた事故、過去に起きた事故のフォロー報道などの情報を提供しています。  それは、そういった情報が皆さんの職場の安全を考える上でのヒントにでもなればと考えているからであり、また、明日は我が身と気を引き締めることで事故防止が図れるかもしれない・・・・そのように思っているからです。  本ブログは、都度の閲覧以外、ラフな事例データーベースとして使っていただくことも可能です。        一方、安全担当者は環境も担当していることが多いと思いますので、あわせて環境問題に関する情報も提供するようにしています。       (旧タイトル;産業安全と事故防止について考える)
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202477730分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

毎年各地で発生する水難事故。

その防止策の一つとして、鹿児島市のスイミングスクールが7月から、人工知能(AI)を活用した安全対策を本格導入した。

溺れる直前に見られる特徴的な動きをAIが学習し、カメラで捉えた時にすぐ監視員に伝える仕組みだ。

最新技術は命を守る切り札となるのか――。

 

市内にある原田学園スイミングスクール。

水泳帽をかぶった子どもたちがビート板を手に真剣な表情で泳ぎ、水中ではコーチが指導に当たっていた。

すると突然、プールサイドにいた別のコーチの腕に着けたスマートウオッチが光り出した。

プール内で人が溺れる前兆をつかんだ合図だ。

画面には、プールの天井部に2台設置したカメラが捉えた画像とともに、異変を示すコード番号が映し出されていた。

「手足を動かさず水中に没する」という動きを検知したことを知らせる内容で、すぐコーチが映った場所を確認。

幸い、溺れた人はなく、指導は通常通り続けられた。

溺れる前兆として現時点で検知できる動きは、

▽水面をたたく
▽頭が浮き沈みする
▽はしごを上るようにもがく
▽うつぶせのまま浮かぶ

など、計10項目にわたる。

このシステムは、日本ライフセービング協会常務理事で中央大研究開発機構の石川仁憲(としのり)・機構教授(51)=海岸工学=と、アウトドア施設の企画などを手がける会社「パシフィックネットワーク」(神奈川県茅ケ崎市)が共同で開発した。

石川さんによると、溺れた人をAIで検知するシステムはこれまでも存在していたが、前兆をつかんで未然に防ぐシステムは全国で初めての試みという。

石川さんは「沈んでからでは遅すぎる。その前に感知できるかが生死を分ける」と意義を説明する。

石川さんは18歳でライフセーバーの活動を始めたが、翌年に溺れた人を助けようとしてかなわなかった経験をした。

その後も仲間たちと安全を守る活動を続けているが、海や川に出かけた人たちが溺れて亡くなる事故は毎年後を絶たず、人の目で命を守る限界を突きつけられる思いだった。

人の監視を補完するシステムにしようと、2022年から開発に着手した。

AIの学習段階では、自身のライフセーバー経験を生かした。

2312月にシステムを試験導入した原田学園スイミングスクールも、水深を調整する台の下に人が潜り込んだり、浮輪がひっくり返ったりするなど、事故が懸念される場面を具体的に提示するなど開発過程で協力した。

石川さんによると、AIには既に延べ32万人分のデータを学習させたという。

現状は、通知した内容が事故の前兆と関係ないこともあるため、動きのパターンを蓄積して引き続き、精度向上をはかっている。

それでも、幼児の利用も多いスクールにとってシステムは大きな安心材料で、江口コーチ(71)は「(システムが)あるとないとでは気持ちが全然違う」。

小学3年と幼稚園児の息子2人を通わせる鹿児島市の梛木さん(39)も「万が一のことが心配で入会をためらっていたが、カメラの導入を知り、迷わず通わせることにした」と話す。

パシフィック社によると、システムの設置費用はカメラ2台で2000万~3000万円が目安。

今後、全国の学校やスイミングスクールなどでの普及を目指す。

一方、海水浴場については、カメラと要救助者の距離が遠くなることが想定され、どこにカメラを設けるかなどが導入に向けた課題となっている。

石川さんは「想定外の動作がないかをさらに見極め、精度を上げたい。海や水辺での楽しい時間を決して悲しみに変えてはならない」と意気込んでいる。

 

【昨年の水難事故、全国で453件】

警察庁などによると、2023年の夏場(78月)には全国で453件の水難事故が発生し、死者・行方不明者は236人にのぼった。

場所別では海が106人で4割超を占め、次いで河川が100人。

泳ぐ範囲が限られているプールでも6歳の男児を含む計2人が犠牲になった。

どうすれば事故は防げるのか。

消費者庁は、

▽ライフセーバーや監視員がいて安全管理がされている海水浴場で遊ぶ
▽離岸流が発生しやすい河口近くや岩場に行かない
▽プールでは排水口には近づかず、遊具や台の下に潜らない

などの安全対策を挙げている。

川遊びについては、公益財団法人「河川財団」(東京)が安全に遊ぶための対策をホームページで公開している。

水難事故が多発した河川の情報、事故のパターンを解説。

ライフジャケットの必要性などをイラストやグラフ付きで伝え、事前の準備と安全管理の大切さを訴えている。

https://mainichi.jp/articles/20240706/k00/00m/040/188000c 

 

 

 

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魚田慎二
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自己紹介:
化学関係の工場で約20年、安全基準の制定、安全活動の推進、事故原因の究明と再発防止策立案などを担当しました。
その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
そこで退職を機に、有り余る時間を有効に使うべく、全国各地でどのような事故が起きているか本ブログで情報提供することにしました。
また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。

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