2016年9月30日報道 東日本大震災の本震や前震、余震の直前に震源地の上空３００ｋｍ付近の電離層の電子数が大きく変化していたことを京大の研究グループが突き止め、米専門誌に発表

2016年9月30日17時44分にＮＨＫ関西ＮＥＷＳ　ＷＥＢから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

５年前の東日本大震災で、本震の前後に起こったマグニチュード７クラスの地震の直前に、震源地の上空３００ｋｍ付近の電子の数が大きく変化していたことが、京都大学のグループの分析で分かり、地震の予測につながる研究として注目されている。
これは、京都大学情報学研究科の梅野健教授らのグループが、３０日、発表したもの。

地球の上空３００ｋｍ付近には、「電離圏」と呼ばれる電子が広がる層があり、これまでの研究で、地震の規模を示すマグニチュードが８以上の大地震が起こる前に、この層の電子の数が大きく変化していたことが明らかになっている。

今回、グループでは、５年前の東日本大震災の際に、三陸沖など震源地の上空の電子の数に変化がなかったか、複数の人工衛星から送られてきたデータを分析した。

その結果、マグニチュード９．０の本震だけでなく、２日前に起きたマグニチュード７．３の地震、それに、およそ１か月後のマグニチュード７．１の地震でも、発生の２０分前から３０分前に電子の数が大きく変化していたことがわかったという。

マグニチュード７クラスの地震でも、直前に電子の数に変化が現れることが確認されたのは、今回が初めて。

梅野教授は、「大地震の発生を直前で予測できるようになれば地震の被害を減らすことができるのではないか」と話している。

 

出典

『地震前 上空の電子数変化』

http://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20160930/3104381.html　

 

 

10月1日11時53分に毎日新聞からも、同記趣旨の記事がネット配信されていた。

 

東日本大震災や、その前後にあったマグニチュード（Ｍ）７．０以上の地震が発生する２０分〜１時間ほど前に、上空３００ｋｍ付近の「電離圏」で電子の数が増える異常があったことが、京都大の梅野健教授（通信工学）のチームの分析で判明し、米専門誌に３０日、発表した。

 

チームによると、Ｍ８．０以上の地震で電離圏の電子数が増えていることは、知られていた。

 

チームの手法は、従来法と違い、地震後のデータとの比較が不要で、分析速度を上げられれば、地震を予測できる可能性がある。

 

電離圏は電子が広がる層で、火山活動や太陽表面の爆発現象「太陽フレア」によっても影響を受ける。

 

電子の数の測定には、既存の全地球測位システム（ＧＰＳ）を使用。

従来は、一つのＧＰＳ観測局のデータを使っていたが、チームは、数１０の観測局の当時のデータについて、相関関係を調べた。

すると、Ｍ７．０以上の地震の起こる２０分〜１時間ほど前に電子の数が増えていたことが分かった。

 

これまで、分析には地震前後の数値を比べる必要があったが、チームの手法は、平常時との差で異常を判別できる。

梅野教授は、「現在はパソコンでの分析に時間がかかるが、将来は地震の警報システムに生かせるのでは」と話している。

 

出典

『電離圏　大地震前、上空に異変…電子数が増加　京大分析』

http://mainichi.jp/articles/20161001/k00/00e/040/226000c　

 

 

 

 

2016/10/09 (Sun) 【自然災害】　地震・風害・水害・雪害等 Comment(0)