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2016年11月10日4時0分に朝日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
海を汚染する海洋プラスチックは、海鳥が食べ物を探すカギとなる臭いを出しているとする論文を、米カリフォルニア大の研究チームが、９日付の米科学誌サイエンス・アドバンスに発表する。
誤飲の原因となっている可能性があるという。
チームは、主要なプラスチック３種類について、海水にさらされていないものを１０検体ずつ、さらされたものを１２検体ずつ、それぞれ分析。
海水にさらされたプラスチックだけが、ジメチルスルフィド（ＤＭＳ）という物質を発していた。
ＤＭＳは、海の動物性プランクトンも作ることが知られている物質。
海面に漂う生物を食べているミズナギドリなどの遠洋の鳥類は、嗅覚でこの物質を感知してエサを探している。
チームは、さらに、エサ探しや巣作りの方法とプラスチックの誤飲率の関係を、過去の文献で調べた。
嗅覚によるエサ探しをする鳥のグループの誤飲率は約４８％で、そうでない鳥たちの約５倍だった。
地面を掘って地下に巣作りをするグループの誤飲率も約２５％で、地上に巣作りする鳥の約３倍だった。
出典
『プラスチック＋海水＝エサの臭い？ 海鳥の誤飲原因か』
http://www.asahi.com/articles/ASJC77393JC7UBQU00K.html
（ブログ者コメント）
マイクロプラスチックについては、過去にも以下などを紹介済。
2014年9月13日掲載
2014年9月6日報道 マイクロプラスチックによる海洋汚染を防止するための世界的動きと日本の現状
http://anzendaiichi.blog.shinobi.jp/Entry/4263/
今回の情報を機に調べなおしたところ、以下の情報も気になったので紹介する。
（2015年9月7日 ＮＡＴＩＯＮＡＬ ＧＥＯＧＲＡＰＨＩＣ）
海には大量のプラスチックごみが流出している。
海鳥のなかには、これを誤って飲み込んでしまうものがいるが、その数は全体の90％、2050年までには100％に達する見込みであることが、最新の研究で明らかになった。
これは、オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）の研究チームが先週発表したもので、論文の筆頭著者クリス・ウィルコックス氏は、「体内からプラスチックが見つかる種の数も、その個体数も、毎年数％ずつ急速に増えています」と語る。
・・・・・・・・・・・
出典
『海鳥の90％がプラスチックを誤飲、最新研究で判明 増える一方の海洋ごみが、鳥たちの命を脅かす』
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/15/090400246/
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2016年10月15日16時28分に朝日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
エアコンや冷蔵庫の冷媒に使われ温室効果が大きい代替フロン、ハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）が、地球温暖化対策のため、段階的に生産規制されることになった。
１５日、ルワンダの首都キガリで開かれていたモントリオール議定書締約国会合で、議定書を改正してＨＦＣを規制対象に加えることが採択された。
日本などの先進国は、２０１９年から削減を始める。
日米など先進国は、３６年までに基準年の１１～１３年の平均に比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）で換算して８５％にあたる量を削減する。
中国やインド、途上国は、２０年代を基準年とし、４０年代までに８０～８５％を削減する。
中国などは２４年、インドなどは２８年から削減を始める。
ＨＦＣには複数の種類があり、温暖化への影響が大きいものを優先して規制し、影響が小さい物質に切り替えていく。
米国などのチームによる研究では、ＨＦＣを規制すると、今世紀末までに０．５℃の気温上昇を抑えられるという。
モントリオール議定書は１９８９年に発効し、紫外線を遮るオゾン層破壊の原因となるフロンの使用が規制された。
ＨＦＣは、フロンの代わりに冷媒として使われるようになった。
だが、ＨＦＣはオゾン層は壊さないものの、ＣＯ２の数１００～数１０００倍も温室効果が大きい。
このため、モントリオール議定書を改正し、ＨＦＣを規制対象に加えることが０９年に提案され、議論されてきた。
今年５月の主要７カ国（Ｇ７）首脳会議（伊勢志摩サミット）では、年内の議定書改正を目指すことで一致。
今回、米国はケリー国務長官が現地入りして議論を進めた。
今回の議定書の改正案に日本も賛成した。
今後、メーカーや冷蔵庫などを使うスーパー、コンビニなどは、ＨＦＣを使わない自然冷媒の機器への切り替えを進める。
導入コストは現在高いが、代替フロン使用をやめることで規制対象外になり、点検コスト削減や省エネが見込める。
出典
『オゾン層壊さないが温暖化招く…代替フロン規制採択』
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2016年1月22日17時42分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
ダボス会議で知られる世界経済フォーラム（本部・ジュネーブ）は、世界の海に漂うプラスチックごみの量が今後も増え続け、２０５０年までに重量換算で魚の量を超すと予測する報告書を発表した。
報告書は、リサイクルの徹底を促している。
報告書によると、世界のプラスチックの生産量は、１９６４年の１５００万トンから１４年の３億１１００万トンへと、５０年で２０倍以上に急増。
今後２０年間で、さらに倍増するとみられている。
毎年、少なくとも８００万トン分のプラスチックが海に流出。
このまま対策を取らなければ、５０年までには、海のプラスチックの量が魚を上回る計算になるという。
プラスチック容器のリサイクル率はわずか１４％で、紙の５８％や鉄鋼の７０〜９０％を大幅に下回っている。
報告書は、プラスチックのリサイクルを促進し、海など自然界への流出を防ぐ対策の強化が急務だと指摘した。
世界の海には、ポリ袋や漁具、容器などのプラスチックごみが分解されずに浮遊している。
特に、紫外線や波により５ｍｍ以下に砕かれた微細な「マイクロプラスチック」が生態系に与える悪影響への懸念が、国際社会で強まっている。
出典ＵＲＬ
http://mainichi.jp/articles/20160122/k00/00e/040/118000c
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2015年12月29日19時39分に朝日新聞から、『風力の発電能力、初めて原発抜く コスト減、普及後押し』というタイトルで、下記趣旨の記事が年間推移グラフ付きでネット配信されていた。
世界の風力発電施設の発電能力は、今年、４億ＫＷを超え、原発を初めて上回ることがわかった。
発電コストが大幅に下がり、普及を後押ししている。
今月の国連気候変動会議（ＣＯＰ２１）で採択された「パリ協定」に基づき、各国は温暖化対策として再生可能エネルギーを増やす方針を示しており、風力発電もさらに拡大しそうだ。
風が吹く時にだけ発電する風力は、稼働率が３０％程度で、８０％近い原発に比べ、実際の発電量は約３分の１程度とみられる。
ただ、世界風力エネルギー協会（ＷＷＥＡ）は、風力の発電能力が、２０３０年には２０億ＫＷに達すると見込む。
いまの傾向が続けば、発電量でも、風力が原発を超える可能性がある。
ＷＷＥＡの６月末時点の集計で、風力の発電能力は３億９２９３万ＫＷ。
風力発電の専門誌「ウィンドパワーマンスリー」が２７日に発表した今年末時点の見通しでは、４億１４９６万ＫＷに達するという。
一方、世界原子力協会によると、原発は１２月１日時点で、３億８２２５万ＫＷとなっている。
同誌によれば、国別で今年最も風力発電施設を増やしたのは中国で、１９３２万ＫＷ。次いで米国５９４万ＫＷ、ドイツ３８５万ＫＷ、インド３１４万ＫＷの順となっている。
日本の増加は６．４万ＫＷだった。
市場の拡大と技術革新によって、風力の発電コストは下がってきている。
国際再生可能エネルギー機関（ＩＲＥＮＡ）によると、昨年は１ＫＷあたり６～９セント（約７～１１円）で、火力発電の４．５～１４セントと並んでいる。
出典ＵＲＬ
http://www.asahi.com/articles/ASHDT41F8HDTULZU009.html?iref=com_rnavi_srank
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2015年11月10日13時29分に日本経済新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
地球温暖化が今のまま進んだ場合、海面上昇が今世紀末以降も長期的に続いて最終的に８．９ｍに達し、現在６億２７００万人が暮らしている土地が水没するとの研究結果を、米国の非営利研究組織「クライメート・セントラル」が１０日までに発表した。
日本は３４００万人で、国別では６番目に多く、海面上昇のリスクが大きい国の一つとされた。
チームは、「温暖化対策を進めて平均気温の上昇を２℃に抑えれば、２億８千万人にまで減らすことができる」と指摘した。
国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は、温暖化で海面は今世紀末までに最大８２ｃｍ上昇すると予測するが、チームによると、その後も長期間、場合によっては２０００年間近く続く。
チームは、海面上昇の予測データに地理情報、人口分布などを加え、海面上昇で住居を失うリスクのある人口を推計。
温室ガス排出量が今のペースで増え、産業革命以降の気温上昇が４℃になるシナリオでは、６億２７００万人を見込んでいる。
一方、排出削減で気温上昇を２℃に抑えた場合、長期的な海面上昇は４．７ｍで、日本で影響を受ける人口も１８００万人に減るという。
出典ＵＲＬ
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG10H6R_Q5A111C1CC0000/
（ブログ者コメント）
以下も、関連情報と思われる。
（2015年10月14日11時0分 時事ドットコム）
マイアミやニューオーリンズなど米国の大都市が、上昇する海面の下に沈む事態は避けられないとする研究結果が、今月、発表された。
米科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）に発表された論文の主執筆者で、米気候研究機関クライメート・セントラルのベン・ストラウス氏によると、化石燃料の燃焼を減らすための手立てを２１００年まで何も講じなければ、地球は４．３～９．９ｍの海面上昇に直面することが、すでに科学的に証明されているという。
ただし、海面上昇が起こる時期が不確かな点が問題だ。
ストラウス氏は、ＡＦＰの取材に「早ければ次の世紀に起きるものもあるかもしれない。だが、発生までに数世紀を要する可能性もある」と述べた。
「暖かい室内に積んである氷の山を思い浮かべるとよい。氷が解けることは分かっているが、その速さを言い当てることはずっと難しい」
論文では、一部の専門家らが不可逆過程だと懸念する西南極氷床の融解に伴うさまざまな要素に加え、「現状維持」のままの炭素排出量を想定した。
米国在住者にこの問題を実感させるため、今回の研究では、２０００万人以上が居住する水没リスクが高い都市の名が具体的に挙げられている。
クライメート・セントラルが提供しているオンライン・ツールでは、水没の運命が不可逆となる日に直面する可能性のある米国の都市を表示している。
「この日を過ぎると、炭素排出の蓄積作用による長期の海面上昇から逃れられなくなり、その都市の人口の半数以上が居住する土地が水没する恐れが高くなる」と論文は述べている。
例えば、炭素排出量が減少に転じないシナリオの下では、米バージニア州ノーフォークには「２０４５年に運命の日が来る」という。
また、マイアミやルイジアナ州ニューオーリンズなどは、すでに限界を超えている。
ストラウス氏は、「我々の分析では、多くの都市の未来は、どの炭素排出シナリオを選ぶかによって左右されるが、一部の都市はすでに選択肢が失われているように思える」と説明した。
例えば、マイアミは海抜が低い上、基盤が多孔質石灰岩であるため、護岸や堤防は役に立たないという。
食文化とジャズ音楽で人々から愛されている歴史ある都市ニューオーリンズも、すでに水没が始まっている。
ニューヨークも水没の危機にさらされており、最悪のシナリオの下では、２０８５年までに人が住めなくなる恐れがあるという。
ただし、２０５０年時点での炭素排出量を、１９５０年の観測値に近い水準にまで削減するなど強力な措置をとって炭素排出を極端に削減し、再生可能エネルギーへの移行を進めれば、米国の象徴的な沿岸地域に暮らす数百万の人々を救える可能性があるという。
そうした急進的シナリオは、一部大国の現在の目標よりも、はるかに早期に現実化しなければならないと、ストラウス氏は述べた。
米都市に対する海面上昇の影響を予測するツールは、クライメート・セントラル「ｈｔｔｐ：／／ｃｈｏｉｃｅｓ．ｃｌｉｍａｔｅｃｅｎｔｒａｌ．ｏｒｇ」で公開されている。
ストラウス氏によれば、来月には全世界版の公開も予定している。
http://www.jiji.com/jc/a?g=afp_all&k=20151014033346a
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2015年11月9日23時44分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
世界気象機関（ＷＭＯ）は９日、主要な温室効果ガスである二酸化炭素（ＣＯ２）の昨年１年間の大気中の平均濃度が３９７．７ｐｐｍと、過去最高値を更新したと発表した。
３０日からパリで始まる国連気候変動枠組み条約第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）で報告され、新たな地球温暖化対策の議論の資料として使われる。
世界の温室効果ガス濃度は気象庁が分析を担当し、世界各地の観測結果を基に算出。
昨年のＣＯ２濃度は前年比１．９ｐｐｍ増で、過去１０年の増加ペース（年平均２．０６ｐｐｍ増）と変わらなかった。
ＣＯ２の由来などを解析した結果、石油、石炭の燃焼など人間活動による排出量の約４４％は海水や森林などに吸収されず、濃度上昇の原因になっていた。
米海洋大気局の解析によると、今年３、４、５月の各月平均で世界の平均濃度が４００ｐｐｍを超え、気象庁の小出寛・全球大気監視調整官は、「濃度上昇が止まる兆候はまったくない」と話す。
出典ＵＲＬ
http://mainichi.jp/select/news/20151110k0000m040055000c.html
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2014年9月11日17時21分にＮＨＫ ＮＥＷＳ ＷＥＢから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
9月12日0時39分に朝日新聞からも、同趣旨の記事がネット配信されていた。
有害な紫外線を遮るオゾン層は１９８０年代以降、破壊が進んだが、国連は、フロンガスなどの排出を規制する国際的な取り組みが進んだ結果、近年オゾン層が回復する兆しを見せていることを明らかにした。
これは、国連環境計画と世界気象機関が１０日に発表したもの。
それによると、有害な紫外線を遮るオゾン層は、１９８０年代から９０年代初めにかけて、冷蔵庫やヘアスプレーなどに広く使われていたフロンガスなどの排出によって破壊が進んだ。
しかし、オゾン層を保護しようと１９８７年に採択された「モントリオール議定書」に基づき、日本を含む各国がフロンガスなどの排出規制を強化してきた結果、一部の地域の上空３５ｋｍから４５ｋｍの成層圏では、２０００年から２０１３年にかけて、２．５％から５％、オゾンの量が増えるなど、オゾン層が回復する兆しを見せているという。
国連環境計画などは、今後も各国が排出規制に取り組めば、日本やヨーロッパ、それに北極圏などでは２０５０年ごろまでに、オゾン層の破壊が深刻な南極圏でも２０７５年ごろまでに、オゾン層が１９８０年の水準に回復するという見通しを示した。
国連環境計画のシュタイナー事務局長は、「『モントリオール議定書』は世界で最も成功した取り決めの一つであり、今後地球温暖化などの課題に取り組むためにも、国際協調が不可欠だということを示している」と話している。
一方、オゾン破壊物質の代替で使用量が増えているハイドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）は温室効果が高い。
シュタイナー氏は、「ＨＦＣの使用量が増え続ければ、地球温暖化の深刻な問題に直面することになるだろう」と指摘した。
出典ＵＲＬ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140911/k10014532611000.html
http://www.asahi.com/articles/ASG9C3WFPG9CUHBI00V.html
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2014年9月10日4時30分にＮＨＫ ＮＥＷＳ ＷＥＢから、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
9月10日14時30分に朝日新聞からも、同趣旨の記事がネット配信されていた。
ＷＭＯ（世界気象機関）は、去年、世界各地で観測された地球温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）の平均濃度は観測史上最も高く、前の年からの増加量も観測を始めてから最も大きかったと公表した。
ＷＭＯは、地球温暖化の進行を監視するため、世界の気象当局や研究機関が観測しているＣＯ２などのデータを基に、世界の温室効果ガスの現状をまとめていて、９日、去年の報告書を公表した。
それによると、主要な温室効果ガスであるＣＯ２の去年の世界の平均濃度は３９６ｐｐｍと、観測を始めた１９８４年以来増加を続けていて、最も高くなった。
産業革命前の１７５０年との比較で、２０１３年の大気中のＣＯ２量は推計で約１・４倍。工業化にともなう化石燃料の使用増加などが要因だ。
また、前の年からの濃度の増加量も２．９ｐｐｍと、１９９８年を上回って、観測を始めてから最も大きくなった。
ほかの温室効果ガスの世界の平均濃度も、一酸化二窒素が３２５．９ｐｐｂと過去最も高い値となったほか、メタンも１８２４ｐｐｂと７年連続で最も高い値を更新した。
発表では、２１００年までの気温の上昇を今後、１℃程度に抑えるには、現在のＣＯ２などの温室効果ガスの排出量を８０％削減する必要があるとしている。
また、大気中のＣＯ２の急増で海水の酸性化が進み、生態系への悪影響が懸念されている。
人間の活動で出たＣＯ２の４分の１は海に吸収されるとされ、海水の酸性化が進む。
現在の海水の酸性度は過去３億年において最悪とみられ、今後もこの傾向は続く見込み。
サンゴや藻類、プランクトンなどを始めとした生物に様々な悪影響を及ぼすと考えられる
気象庁の小出寛全球大気監視調整官は、「温暖化対策が叫ばれているにもかかわらずＣＯの増加が顕著だった。気温が１℃上がれば極端な気象現象が起きる可能性が高まると言われているので、現状を知ってもらい、対策を取ってほしい」と話している。
出典ＵＲＬ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140910/k10014480821000.html
http://www.asahi.com/articles/ASG995TVPG99UHBI01X.html
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2014年9月6日14時40分に朝日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
プラスチックによる海洋汚染が問題視されている。
波間を漂ううちに砕けて微小になったものは化学物質を吸着しやすく、魚や鳥がのみ込んで海の生態系や海産物に影響を与えるおそれが指摘される。
環境省が日本近海の実態調査に乗り出したほか、国際機関による警鐘で使用を抑えようという動きも出てきた。
高知県足摺岬の南西２０ｋｍ。黒潮が毎時５ｋｍで東へ流れる外洋に、海面が筋状に光を反射して川のように見える部分があった。潮の流れがぶつかってできる「潮目」だ。
船がさしかかると、大量のごみが流れているのが見えた。２０年以上船に乗る濱田・１等航海士（４６）は、「自分が知っている海の色じゃない。外洋でもこんなに汚れているとは思わなかった」。
プラスチックごみの調査を行う東京海洋大の練習船「海鷹丸」に７月中旬、同乗した。
環境省から、漂流量や経路など、ほとんどわかっていない実態を探ろうと、国内初めての全国調査を任された。
乗員らが、プランクトンを採取するための細かい網目のネットを引くと、みるみるごみでいっぱいになった。
竹や軽石、木片、プランクトンの死骸など。包装紙やポリ袋など人の生活から出たごみに交じって、白や青、黄など様々な色をした破片がたくさんある。
「マイクロプラスチックです」。分析を担当する九州大の磯辺篤彦教授（海洋物理学）は話す。
海に流れ出たペットボトルなどのプラスチックは、波や温度差、紫外線で砕けて細かくなる。
このほか、研磨剤として化粧品や歯磨き粉に含まれる「マイクロビーズ」と呼ばれるポリエチレンの粒子や、製品に加工される前のプラスチックの粒「レジンペレット」などを含め、大きさ５ｍｍ以下のものはマイクロプラスチックと呼ばれる。
微小プラには元々、有害物質が含まれている上、石油からできているためＰＣＢなどの有害物質を吸着しやすい。濃度は周りの海水の１０万～１００万倍になることもある。
微小プラを魚や海鳥が間違えて食べてしまう例も相次いでいる。
東京農工大の高田秀重教授（環境化学）は昨年、ベーリング海の死んだ海鳥１２羽の脂肪からプラスチックに添加される難燃剤「ＰＢＤＥ」が見つかったとする論文を発表した。摂取すると神経障害を引き起こす有毒物質だ。胃の中のプラスチック片から溶け出したものだという。
微小プラを摂取させたメダカに肝機能障害が起きたという論文もある。
海産物にも影響が出ている。
ベルギーの研究チームが７月に発表した論文では、北海の養殖場のムール貝と、スーパーで購入したフランス産のカキを分析したところ、身から微小プラが見つかったとしている。
欧州で１人あたりの貝の平均的な消費量を考えると、１年で１万１千個の微小プラを摂取していることになる。
高田教授は、「日本近海の海産物にも含まれていると考えてもおかしくない。食べた人にどういう影響があるかは未知数だ」と話す。
１９５０年代に石油を原料として商品化されたプラスチックは、軽くて耐久性が高く、私たちの生活に欠かせない。
生産量は全世界で年間２．８億トンに上るという。理論上、数百年から数千年間、自然界に安定的に残るとされる。
不法投棄されたり埋め立て地から流出したりして、川や海に流れ出て微小プラになると、回収はほぼ不可能だ。
世界では、北太平洋や南大西洋など五つの海域で、漂流プラごみが集まりやすい場所がある。
北極の氷からプラスチック片が見つかったとする報告もある。
「海がプラスチックのスープになっている」などと表現される。
国連環境計画（ＵＮＥＰ）は今年の報告書で、微小プラを含むプラスチックごみが海洋に与える経済損失は少なくとも毎年１３０億ドル（約１兆３千億円）と試算した。生態系や漁業、観光への影響、清掃活動費などを見積もった。
こうした危機感から、プラスチックの使用を減らしていこうという動きが海外では出てきた。
米では五大湖に接するイリノイ州で、今年６月、マイクロビーズの製造や製品への使用を禁止する法律が成立。
ニューヨークなど複数の州でも同様の法案が検討されている。
ユニリーバやジョンソン＆ジョンソンなど大手企業も、マイクロビーズの使用を段階的に取りやめるという。
他方、日本国内の動きは鈍い。
業界団体の日本化粧品工業連合会は、「マイクロビーズの使用に関して、各社内々に対応の検討は始めているが、情報収集の域は出ない」という。
植物などを原料とした分解されやすいバイオプラスチックの開発は進むが、石油由来のものから換えようという動きは一部にとどまる。
ＵＮＥＰの報告書では、企業にプラスチックをどれだけ使っているかを公開し、期限を示した削減目標を作るよう促している。
ＵＮＥＰのシュタイナー事務局長は、「プラスチックは現代生活に欠かせないが、環境影響も無視できない。環境に入らないようにすること、つまりプラスチックの減量、再利用、再資源化が対策の第一歩だ」とコメントしている。
出典ＵＲＬ
http://www.asahi.com/articles/ASG913GF4G91ULBJ002.html
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2014年5月17日12時22分に毎日新聞から、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
地球温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度上昇が、イネやムギなど穀物に含まれる亜鉛や鉄分の減少を引き起こすことを、日米などの研究チームが英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
亜鉛や鉄分の摂取を穀物に依存する発展途上国では、温暖化が進めば栄養素が不足する恐れがあるという。
チームは、１９９８〜２０１０年、日米豪の農地で、世界の主要穀物であるムギ、イネ、ダイズ、トウモロコシ、エンドウ、モロコシを、同一環境でＣＯ２濃度だけを変えて栽培した。
ＣＯ２濃度は、現在の農地の平均的な濃度（３６３〜３８６ｐｐｍ）と、現在より２００ｐｐｍ上昇した場合を比べた。
その結果、全ての穀物で亜鉛の濃度が減り、鉄はモロコシ以外で減少した。
例えば、ムギは亜鉛が９．３％、鉄が５．１％減り、イネは亜鉛が３．３％、鉄が５．２％減った。
亜鉛や鉄分が不足すると、味覚障害や貧血などの健康被害が起きる。
世界で約２３億人が、これらの栄養素を主に穀物から摂取しているという。
研究に参加した農業環境技術研究所の酒井英光主任研究員は、「栄養素が減るメカニズムを解明できれば品種改良などに生かせる」と話す。
出典ＵＲＬ
http://mainichi.jp/feature/news/20140517k0000e040200000c.html
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2013年9月7日19時2分に朝日新聞から写真や図解付きで、下記趣旨の記事がネット配信されていた。
世界２１カ国・地域の海水や海岸の砂から、発泡スチロールから溶け出たとみられる化学物質が検出されていたことが、日韓の研究グループの調査でわかった。
脳などの発達に影響する恐れが指摘されている物質も含まれ、未知の海洋環境汚染が地球規模で広がっている可能性がある。
産業技術総合研究所の道祖土（さいど）勝彦研究員らのグループによる研究成果で、８日（日本時間９日）から始まる、世界最大級の学会として知られる米国化学会で発表される。
研究グループは、発泡スチロールの原料のポリスチレンが分解してできる物質「スチレンオリゴマー」（ＳＯ）に着目。１０年前から各国の海岸で調査を始め、今回、世界の２１カ国・地域の３４地区、２６７地点で採取した試料の分析結果をまとめた。
ＳＯは、すべての調査地点の海水と海岸の砂から検出された。
海水より砂での濃度が高く、地区ごとの平均では、ギリシャの砂（３万１４００ｐｐｂ）、コスタリカの砂（２万６３００ｐｐｂ）、マレーシアの砂（１万８９００ｐｐｂ）の順に高かった。
海水中の濃度は米・ワシントン州（３０・４ｐｐｂ）が最高だった。国内での最高値は長崎県・対馬で採取した砂で８５４０ｐｐｂだった。
こうしたＳＯの発生源を突き止めるため、研究グループは実験室内でポリスチレンを５０℃以下で分解させてつくったＳＯと離島で採取した試料のＳＯの組成を比較した結果、ほぼ一致。
海から検出されたＳＯは、海岸に漂着したポリスチレンが分解されてできた可能性が高いと結論づけた。
ＳＯの一部については生殖器や脳の発達を阻害する「環境ホルモン」作用があるという研究が１９９７年に発表された。
環境庁（当時）は２０００年、別の研究結果を根拠に、これらを「疑いのある化学物質」のリストから除外した。しかし、その後もラットへの微量投与で脳の重量が減ったとする研究結果など、生物への影響を指摘する報告が相次いでいる。
ポリスチレンから作られる発泡スチロールは、カップ麺などの食品容器に多く使われているが、１００℃以下では分解されにくいとされている。
７０年代から発泡スチロールを含むプラスチックの耐熱性を研究している道祖土研究員は「プラスチック製品は常温では分解されないと考えられていたが、実は少しずつ分解され、周囲に化学物質を放出している。海洋では実際に汚染が進んでいることが示された」と話している。
〈ポリスチレン〉
海洋の漂流ごみは世界全体で年間６００万～７００万トン発生しているとされる。
なかでも大きな比率を占める発泡スチロールは、ポリスチレンから作られる。
ポリスチレンは、スチレンモノマー（ＳＭ）の分子が鎖状に結合した構造で、劣化すると２～数個のＳＭがつながったスチレンオリゴマー（ＳＯ）が発生する。
ＳＯの環境基準はないが、世界保健機関（ＷＨＯ）はＳＭについて動物実験の結果から人体に影響が及ばない値を推定し、飲料水１ℓ中に０・０２ｍｇ（２０ｐｐｂに相当）とする基準値案を示している。
《海洋汚染問題に詳しい田辺信介・愛媛大学沿岸環境科学研究センター教授（環境化学）の話》
世界中の海に漂流している膨大な量のプラスチックの一部が化学物質汚染を引き起こしていることを示す研究成果だ。まず漂流量を抑える策をとるとともに、プラスチック全般について生態系に及ぼす影響を詳細に解明する必要がある。
《日本スチレン工業会の話》
工業会が国内外の複数の試験機関に依頼した研究で、スチレンオリゴマーには環境ホルモン作用は認められないという結果が得られている。人体への影響もない。
出典ＵＲＬ
http://www.asahi.com/national/update/0907/OSK201309070028.html
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残暑が厳しい中、職場で節電し過ぎると、法令違反になる恐れがある――。
全国で節電が求められている今夏、多くの企業や家庭で、「エアコン温度を高めにする」という取り組みが定着してきている。
だが、労安法が事業所の室温を２８℃以下に保つよう定めていることはあまり知られていない。
厚労省は「節電に取り組む際も熱中症の予防に気をつけて」と呼びかけている。
同法の「事務所衛生基準規則」では、事業者は室温を「１７℃以上２８℃以下になるように努めなければならない」と明記。
罰則はないが、２８℃は熱中症を防ぐ上限の温度だとされている。
だが、空調がオフィスビルの消費電力に占める割合は５割近い。
厚労省は５月、「節電期間中は２９℃まで上げても致し方ない」との見解をまとめたが、企業からは「規則違反になるのでは」との問い合わせが続出した。
結局、同省は「違反」と認めた上で、
□まずは２８℃とするよう努める
□２９℃に引き上げる場合も熱中症予防策を講じる
という対応が必要だとし、６月に経団連などの経済団体や全国の労働局に通知した。
労働現場では様々な取り組みがみられる。
顧客へ２０１０年比で１０％以上の節電を要請中の関西電力。本店では「２０％」の目標を課し、要請期間（７月２日～９月７日）の設定温度は２９℃だ。「水分の補給を」などと記したポスターを貼り、社員へ注意を促している。
出典ＵＲＬ
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20120818-OYT1T00753.htm
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その間、ずっと奥歯に挟まっていたのは、他社の事故情報がほとんど耳に入ってこなかったことです。
そこで退職を機に、有り余る時間を有効に使うべく、全国各地でどのような事故が起きているか本ブログで情報提供することにしました。
また同時に、安全に関する最近の情報なども提供することにしました。